ITビジネス情報誌
最新号 2024年12月16日付 vol.2041
SPECIAL FEATURE
[特集]相次ぐITベンダーの再編の狙いとは 拡大する需要の取...
vol.1858
2021/01/22 09:00
世界初のLEDプリンタの開発や、世界初のA3ノビ対応のプリンタの投入、業界に先駆けた5年間の無償保証の実施など、特色あるものづくりやサービスを強みにしてきた。ユーザー企業の担当者からは、「そうそう、こういうのが欲しかったんだよ」と多くの感動と共感をいただいており、今後もこの尖った路線を突き進んでいきたい。
vol.1858
2021/01/22 09:00
もはやリモートワークの是非を議論するレベルではなく、リモートワークでどう生産性を高めるかを考える段階にきている。働き方が大きく変わる中で、顧客の企業価値を高める商品やサービスを深掘りし、新しい領域を探すという意味で、2021年は「新たな顧客価値の『深化』と『探索』で社会課題を解決する」ことを目指す。
vol.1858
2021/01/22 09:00
大きな変化の真っ只中にあって、常に「チャレンジ」を忘れないよう事業を運営していく。当社のビジネスモデルは、顧客と共にビジネスを創る「共創モデル」、従来型の「SIモデル」、そして「サービス提供モデル」の大きく三つに分かれるが、それぞれの分野で変革に向けたチャレンジをしていく。
vol.1858
2021/01/22 09:00
リコーは1977年に業界で初めてOAを提唱し、地域密着で中小企業を中心としたお客様に常に寄り添ってビジネスを展開してきた。当社はこの考え方を一歩推し進め、デジタルサービスの会社に生まれ変わると宣言した。その中核となるのが、業務の現場で起きていることをデータとして自動的に取得し、一元的に管理・活用することで働く人のパフォーマンス向上と効率的な業務運営を実現する「RICOH Digital Processing Service」である。
vol.1857
2021/01/15 09:00
当社の2020年は前の期(20年7月期)の後半と今期(21年7月期)の前半にあたるが、明暗がはっきりしている。特に8月以降は民需で商談の遅れなどの影響があり下がったが、「GIGAスクール構想」の需要に加え、企業のIT投資やオフィス移転の案件も進んでおり、11月からの第2四半期以降は前年対比でも伸びる予想だ。
vol.1857
2021/01/15 09:00
しっかりと地に足をつけて活動していく年にする。昨年はコロナの影響により社会全体が大変な中で、業績に影響を受けた一部業種のお客様が設備投資を抑制・凍結するといった動きがあったものの、それをはるかに補うほどの「GIGAスクール構想」の案件があった。ある意味で特需と呼べる状況だったが、今年はこれがないことを現実として捉えている。決して浮かれることなく、もう一度原点から、お客様とできればきちんとお会いしてしっかりと関係をつくり、いまの技術でどうお役に立てるかということに継続して取り組んでいく。何も目新しいことで花を咲かせようとは考えていない。それぞれのお客様が抱えている課題をうかがい、それをどうやってITで解決していくか、適したものを提案していくということを、一つ一つ丁寧に行っていく。
vol.1587
2021/01/15 09:00
2020年はコロナ禍の中にありながら、当社にとっては非常に多くのことがあった年だった。一つは、セキュリティ製品の販売・技術サポートを手掛けるピーエスアイをM&Aにより取得し、グループ会社化したことだ。同社はフォーティネットやチェック・ポイント、ダークトレースの一次代理店という大きな事業がある。セキュリティは情報サービスや収納代行、クラウドといった当社の全事業に関わり、シナジー効果がとても大きい。昨今はセキュリティに対する需要も高まっており、成長が期待できる分野だ。
vol.1857
2021/01/15 09:00
創業から30年を超え、フリーランスエンジニア向けエージェントとしてパイオニアを自負しているが、時代は激動のただなかにある。前例主義を取り払い、エージェントビジネスへの一点集中ではない新しい発想で風を起こしていきたい。社員にもそうした呼び掛けを行っており、新しいアイデアをどんどん提案してほしいと思っている。そうした意味で、今年は新たなPE-BANKの形をつくっていく年にする。
vol.1857
2021/01/15 09:00
コロナ禍をきっかけに、急速にテレワークなどの非接触型の仕事が進んだ。営業やSEがお客様と直接接触する機会が減った影響は大きかったものの、遠方のお客様とWeb会議だけで商談し、新規の契約をいただくこともできた。
vol.1857
2021/01/15 09:00
新型コロナウイルスの影響が懸念された2020年だったが、結果的に当社の業績としては予想より上振れしている。特に情報システム関連のビジネスでは、在宅勤務に向けてさまざまなソリューションを導入するという投資が活発化した。ただこれは、とにかく在宅勤務を管理・制御するために各部門がクラウドやセキュリティをばらばらに導入したという場当たり的な側面が強い。