コロナ・ショックでデジタル化がさらなる加速をする中、今まで以上に適切な投資と運用が必要になってくるのが、ネットワークだ。そのようなニーズを踏まえて、他のITインフラと同様に、「as a Service（サービスとしての）」形態によるネットワーク提供というアプローチが広がりつつあり、ネットワーク機器メーカーによる、サブスクリプション型ビジネスの立ち上げ支援という動きも活発化している。
（取材・文／石田仁志、日高 彰）

　国内ではこの数年、人手不足に伴う働き方改革や生産性向上、競争力の強化などを動機として、デジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性が叫ばれ、企業を中心にデジタル化とITの積極的な活用が推進されてきた。さらにその過程で、新型コロナウイルス感染症のパンデミックが発生。是非を問うまでもなくITの活用が進んだ一方、ITインフラの目詰まりも多方面で発覚した。

　中でも重要なのが、土台の部分であるネットワーク環境の整備だ。“ニューノーマル”の働き方は、通信インフラに障害や遅延があっては成立しない。しかし企業のDX状況をみると、レガシー化したアプリケーションのマイグレーションを進め、クラウドサービスを積極的に活用しようという議論にはなっていても、ネットワーク周りをどう見直していくかという動きは主に大企業で始まったばかり。中小企業では、無線LANやリモートアクセスの環境も十分でないというケースが少なくない。このままでは、ネットワークがDXの足かせになるのではという懸念も生ずる。

「ほったらかし」では
済まなくなるネットワーク

　企業において、ネットワークは「つながっているのが当たり前」という考えになりがちである。特に中小規模の企業では、一度設計・構築し、ルータやスイッチなどの機器を購入・設置して回線を引いたネットワークは、障害がない限りそのまま使い続け、機器の故障などトラブルがあった時だけ、調達したベンダーに何とかしてもらうという運用形態が多い。組織の改変や、新たなシステムの追加時には、ベンダーを会社に呼んで機器の設定変更をしてもらう必要があった。

　今まではそれで何とかなっていたとしても、現在はテクノロジー的にも社会環境的にも端境期を迎えており、ネットワークへの要求は高度化・複雑化している。背景にあるのは、クラウドの普及とデバイスの多様化だ。企業規模の大小を問わず、Microsoft 365に代表されるクラウドアプリケーションの導入が進んでおり、ネットワークはただつながれば良いのではなく、従業員の生産性を確保するため、常に高い性能を発揮し続ける必要がある。モバイル端末を活用するには事務所や店舗・工場などのどこでも快適に無線LANがつながる必要があるし、今後「在宅」と「出社」のハイブリッドな働き方へ移行するにあたっては、有線／無線、自宅／会社のネットワークを一元的に運用したいというニーズも高まるだろう。そして、このように複雑化するネットワークの上で、確実にセキュリティを担保する必要がある。