ITビジネス情報誌
最新号 2024年12月16日付 vol.2041
SPECIAL FEATURE
[特集]相次ぐITベンダーの再編の狙いとは 拡大する需要の取...
vol.1859
2021/01/29 09:00
昨年はコロナ禍で案件の喪失や先送りが相次いだことに加え、一昨年にあったWindows 7サポート終了に伴う特需の反動減が響いた。2021年1月期は厳しい着地を見込んでいるが、これを環境のせいにすることはできない。
vol.1859
2021/01/29 09:00
新たなIT投資がいったんは中断・延期となるケースが少なくなかった昨年だが、当社では自社データセンター(DC)を中心としたストック型ビジネスを拡大してきたことで、環境の変化にも強い事業基盤を築いてこられたと自負している。そして、現在お客様からのご相談は再び活発化している。実感しているのは、IT投資の中身の変化だ。例えば、昨年秋に提供を開始した、CO2・温湿度センサーを活用する3密対策サービス「i-visible CO2」は、多くのお客様から引き合いをいただいている。
vol.1859
2021/01/29 09:00
「AI」「IoT」「5G」「VR/AR」の四つを注力事業領域に位置づけ、新たな事業創出に取り組んでいるが、ここへ来てVRのビジネスがにわかに立ち上がってきた。安全教育や防災訓練の目的でのVR導入が盛んなことに加え、自動車メーカーにおいてはADAS(先進運転支援システム)やHMI(ヒューマンマシンインターフェース)の開発・評価を効率化するため、VR空間の活用が進んでいる。そのほか、遠隔での作業支援などに使われる低遅延の映像伝送装置も引き合いが増えている。ビジネスの非対面・非接触化の需要とも相まって、IT市場において新たなソリューションのカテゴリーが着実に形成されつつあると感じている。
vol.1859
2021/01/29 09:00
リモートワークのニーズが急速に増加したことで、シンクライアント端末「ThinBoot ZERO」やクラウド型PBXサービス「uniConnect Cloud」など、当社が注力してきたソリューションには多くの引き合いをいただいている。また、コンタクトセンターに関しても、業務効率化や場所を問わない働き方の実現のため、AIの導入やクラウド化のご依頼が増えている。2020年度第1四半期はコロナ禍で過去にないほどの大きな打撃があったが、第2四半期以降は再び受注が活発化しており、通期では増収増益を目指している。
vol.1858
2021/01/22 09:00
働き方や生活様式が大きく様変わりし、在宅での勤務から娯楽に至るまで、リモートで多くのことができてしまうことを実感している。コロナ禍に遭遇し、半ば強制的に対人距離の確保が求められ、人々の心身や経済活動に大きな打撃を受けたのも事実。しかし、一方でリモートによって「幸せ」を感じた場面も少なからずあった。この「幸せ」と「IT」は密接な関係がある。ITによって、もっと多くの幸せを創り出せるのではないかと考え、2021年を「幸せ元年」、幸せをスタートさせる年と位置づけた。
vol.1858
2021/01/22 09:00
「売りたいものを売る」ビジネスから本格的に脱却し、お客様に寄り添い共に成長するビジネスへの変革を進める、またとない機会を迎えている。いかにお客様のお困りごとを解決できるかという視点でニューノーマル時代における現場の生産性を上げる提案に注力するとともに、全国の中小企業のDXを支援していく。
vol.1858
2021/01/22 09:00
2020年は中期経営計画2年目にあたり、飛躍に向けて準備を整えた年だった。例えば、2月に日本橋イノベーションベース、11月には新川崎テクニカルベースをそれぞれオープンさせた。21年は、今まで準備してきたことを実行に移す年だと考えている。
vol.1858
2021/01/22 09:00
2020年は、誰も経験したことがないことを社員全員で乗り越えてきた。さまざまな課題も見えてきたので、しっかりと対策を講じ、これからも顧客の期待に応えることを目指していきたい。
vol.1858
2021/01/22 09:00
当社は今年4月に、NECネクサソリューションズになって20周年を迎える。新たな中期経営計画が始まる年でもあり、次の10年、20年に向けて、今まで経験のない領域への挑戦を主体的に進めていきたい。その思いから、今年のキーワードは「新たな景色を見にいこう」とした。
vol.1858
2021/01/22 09:00
2030年に会社としてありたい姿と、そこに向けて自分たちはどう変わるべきかということを議論してきた。21年度は、その30年に向けた新たな中期経営計画が始まる。コロナによって変革のスピードが加速し、新たな需要が生まれてくる中で、それにいかに早く追随し、先べんをつけられるかが重要になる。