playground（プレイグラウンド）は、スポーツ・エンターテインメントの収益性向上を支援する企業です。そのカギは「デジタル化」にあるとみて、電子チケットをはじめとするさまざまなサービスを提供しています。伊藤圭史代表取締役に話を聞きました。


どんな会社なの

スポーツやエンタメのデジタル化・収益化を支援しています。
 
　playgroundは、トランスコスモスのグループ会社として2017年に設立。スポーツ・エンタメのデジタル化を支援するプラットフォーム「MOALA」を提供しています。

　MOALAシリーズの一つが「MOALA Ticket（旧Quick Ticket）」という、スマートフォンと電子スタンプを用いた電子チケットサービスです。専用アプリ不要で「ウェブべースでチケットを発券できる」のが特徴。導入企業は来場者とLINEでつながり、メッセージや写真を送ることができるほか、イベント終了後には顧客情報の管理も可能で「不正転売の防止と、来場者とのつながり」を実現。現在までに3万3000以上のイベントで採用されています。

　また、今年6月には、「QRコード」と「顔」を併用して本人確認し入場できる「MOALA QR」をリリース。来場者が専用ページに顔情報を登録し、QRコードを発行。イベント当日、入場口で持参したQRコードと顔をかざすことで本人確認が行える仕組みです。QRコードを紙に印刷することでスマホを持っていない人でも利用が可能。入場管理には専用のiOSアプリを入れたiPadを用意するだけでよく、オフラインにも対応しています。

　自社EC構築サービス「MOALA Live Store」では、自社の専用サイトを構築して、ライブ配信やチケット・グッズの販売ができます。売り上げや購入者の管理・分析ができるダッシュボードも用意し、ファンと直接つながって収益性を強化することが可能です。

今後の方向性は

デジタル化のパートナーとして、一気通貫での提案を行っていきます。

　MOALA QRでは、不正転売に悩む事業者の悩みを解決できる電子チケットの技術として自信がある一方、顔認証を使った仕組みが「理解されにくい」とのことで、「メッセージを正しく伝え、きちんと普及させていきたい」と話します。また、MOALA Live Storeについては「機能を充実させて、サービスの幅と深さを広げていきたい」考えです。

よろしくplayground

　エンタメは新型コロナウイルスの感染拡大で大きな影響を受けた業界の一つ。同社にとっても「コロナで落ち込んだ」部分はあった一方、ライブ配信などの新たな需要で「導入してくれる企業も一気に増えた」といい、「デジタル化しないといけないという認識が広がった」と話します。playgroundは「エンタメのデジタル化支援プラットフォーム」でイッポ前へ！