受託開発をビジネスとして手がけていくうえで、これまでは取引先の望むことを実施すればいいという姿勢だった。また、右といわれれば右を向くといった雰囲気が社内に流れている。ただ、社員一丸となって前に突き進むということもあるため、それは踏襲してもいいのだが、ただ待つだけでなく、すばやく仕組み・仕掛けをつくるという攻めが必要になってくる。激動のなかで守りは通用しない。新しい価値を生み出すプラスアルファの受託開発を提供していかなければならない。これを実現するためには、“新陳代謝”が必要かもしれない。

　業績に関しては、2017年度（18年3月期）の第2四半期の時点で過去最高の業績を記録して順調に推移している。また、17年で設立45周年を迎えたということもあり、節目の年として、秋には本社を移転した。グループ会社も集結し、DTSグループが一つになって強みを発揮する体制が整った。世界情勢が先行き不透明なところはあるものの、20年の東京五輪に向けて日本経済は活性化し、今後も多くの産業でITに対する投資が活発になると捉えている。そんななか、「本気」にならなければならない。