IoT

　「Internet of Things」の略。あらゆる「モノ」がインターネットにつながり、新たな付加価値を生み出すことを想定した造語。主に「モノのインターネット」と訳す。

　無線通信による識別技術「RFID」の研究で有名な英国のケビン・アシュトン氏が、1999年に初めて使ったことがきっかけで、世界中に広まったといわれている。

　IoTで中心となるモノは、パソコンやスマートフォンだけではない。自動車や家電、ロボットなど、これまでの通信機能を備えていなかった機器を含めて多岐にわたり、今後、爆発的に増加すると予想されている。

　概念としては、インターネットを通じてつながったモノ同士が、情報のやりとりをする。その結果、データ化や自動化などが進展し、新しい製品やサービスが実現できるといった内容だ。

　90年代後半に登場した言葉が、最近になって注目されるようになった理由の一つとして、ハードウェアの導入費や運用費などのコストが低くなったことがある。通信規格の標準化などの技術の進歩も、普及を後押ししているとみられている。

　IoTは情報の収集や解析など、多くの面で革新をもたらすと考えられている。そのため、工場の生産性向上や社会インフラの効率的な管理など、幅広い業界での利用が期待されている。

　経済効果は大きく、調査会社のIDCは、2014年に約6500億ドルだった世界のIoT市場規模が、20年には約1兆7000億ドルになると予測している。

ビッグデータ

　直訳すると「巨大なデータ」。従来のシステムでは分析が難しいような大量のデータを指す。明確な定義はないが、多量性や多種性、リアルタイム性などが共通の特徴と考えられている。

　ビッグデータは、2010年代に入ってから注目が集まり始めた。大量のデータを複数のマシンに分散して処理できるソフトウェア「Hadoop」が登場し、ビッグデータブームが始まったという見方がある。

　ビッグデータは、顧客データなどの構造化データだけでなく、SNSの投稿などの非構造化データも含めて捉えるのが一般的だ。

　総務省は、12年版の情報通信白書で「事業に役立つ知見を導出するためのデータ」と定義した。

　ブロードバンドの時代を迎え、最近は非構造化データが飛躍的に増加している。そのため、ビッグデータがもたらす影響を考える場合は、非構造化データの実態把握が不可欠とされている。

　ビッグデータに関する研究は、世界中で活発化している。企業では、実験段階から経営戦略や事業戦略の策定、市場の分析などの目的で実際に活用する段階に入っている。

　矢野経済研究所が、国内546の企業や公的機関などを対象に実施した「ビッグデータ市場に関する調査結果」によると、15年度のビッグデータ関連の投資規模は535億円と推計されている。

　同社は、一時のブームは沈静化したが、今後、IoTやAI（人工知能）を支える技術基盤として進展していくと予想している。