前回では、クラウドコンピューティングとオープンソースは親和性が高いことについて言及した。インターネット時代には、独自技術のベンダーロックイン（縛り付け）から離れて、自由なITシステムとなることが求められている、というのが要旨である。

　実際、アマゾンWebサービス（Amazon Web Service＝AWS）を支えてきたのは、オープンソースと、その考え方だ。ソフトウェアをみると、AWSを稼働させるOSはLinux、仮想化技術はXenである。これらのほか、データベースのMySQLやPostgreAQL、言語においてもJava、PHP、ルビーといったように、無数のオープンソースがAWSを支えているのだ。

プロバイダとユーザーの新しい関係

　アマゾン成功のもう一つの理由は、デベロッパーとの新しい関係にある。クラウドコンピューティングのプロバイダにはアマゾンやグーグル、さらにはISPやホスティング事業者が多い。彼らは本業に必要な大規模データセンターを持ち、その余力をクラウドに提供している。つまり、クラウドはサイドビジネスとしてのゆとりが背景にあり、そのうえでの新しい実験でもある。これまでアマゾンはAWSの機能を常にディベロッパーと共に進めてきた。彼らが何を欲しがっているのか、どのような機能なら満足するのか、注意深く会話してきた。テクノロジーを提供するのは、従来ならば大手ITベンダーであり、受け止め手は企業のIT部門だ。

　しかし、クラウドではアマゾンやグーグルなどのニューカマー（新規参入組）がテクノロジーの出し手となり、受け手となるユーザーは大方がディベロッパーである。これらニューカマーは、ベンダーに属さないニュートラルなディベロッパーをコミュニティーとして組織化し、新たな関係構築に努力した。ここには押し付けがましい従来のベンダーの傲慢さはない。まさにオープンソース・コミュニティーのようだ。この集団の新しいオルガナイザーが、クラウドプロバイダの立ち位置である。

目指すはユーティリティーの世界

　ディベロッパーは真に自由なクラウドシステムを求めている。パブリックとプライベートでは、多分、自由とは何かの基準が異なるだろう。しかし、その答えを先行するパブリッククラウドに求めるならば、まずベンダーの固有技術に依存せず、電気やガス・水道と同じような公共システムとなることだ。つまり、クラウドによるITのユーティリティー化である。どこからでも、誰でも利用でき、CPUやメモリ、ディスク、インターネット帯域など使った分だけ料金を支払う。こうなれば、従来の固定IT資産の考えは流動IT資産に変わる。

　このように、パブリッククラウドの健全な成長には、これまでの大手ITベンダーによる少数支配ではなく、世界中のできる限り多くの企業やディベロッパーが参加することが望ましい。その大きな輪の中からこそ、真の公共の利益となる自由が生まれ出る。

【著者紹介】 森　洋一 　米国シリコンバレー在住。日本ユニシス入社、リアルタイムシステム設計と開発、流通／オープンシステム・マーケティングなどに携わり、1994年より米国勤務。2002年退社、シリコンバレーにオフィスを開設、ジャパンエントリーとテクノロジーリサーチャーとして活動。著書著書「クラウドコンピューティングー技術動向と企業戦略」のほか、雑誌、新聞などにも数多く寄稿している。