“真のITC”との幸運な出会い

　LPガス事業を手がけるタプロスは、業務プロセスの改善に向けてITコーディネータ（ITC）に依頼、大きな成果を得ている。ITシステムの刷新で業務プロセスを改善しただけでなく、事業領域の拡大など成長を遂げようとしている。

　タプロスは、秋田市を本拠地として、横手市や由利本荘市、大館市、北秋田市、能代市など複数の地域でLPガスを供給している。約1万4000世帯（卸売を含め約3万5000世帯）を顧客として抱え、秋田県では有力企業に位置づけられる。

　その同社がITシステムの改善に踏み切ったのは、4年ほど前に遡る。「LPガスの業界は顧客管理などに緻密さを求められるケースが多いことから、古くからコンピュータを駆使してきた。といっても、業界専門のソフトが少ないため、自社開発しているところが多い。当社も自前でシステムを開発していたが、システム統合による業務効率化を目的に、リニューアルした」と話すのは木村繁社長。　LPガス業界でM＆A（企業の合併や買収）による熾烈な競争が繰り広げられていることもシステム統合を促す要因となっている。業績が右肩上がりの同社は、他社を凌駕する経営基盤を整えるために、次々と企業買収を行ってきた。一方、M＆Aの際に課題として挙がっていたのが買収した企業とのシステム連係だ。これまでは自前でシステムを構築してきたものの、対応できない規模にまで業容が拡大した。そこで、ITベンダー構築によるリニューアルを図った。

　販売管理や顧客管理などのシステムを全面的に刷新することから、システム投資額は1億円近くに達した。ところが問題が発生。自前で社員が使いやすいシステムを開発していたために、ITベンダーが構築したシステムがうまく使いこなせないのだ。さらには、システムが思うように動かない状況にも陥った。 

　「どの部分を、どう改善すればいいのか」。木村社長は大いに悩んだ。そこで同業企業に相談したところ、コンサルタントに相談するように薦められた。ただし、「地元（秋田県）のコンサルタントによっては、ITベンダーの“紐付き”のケースがあるので注意が必要、とアドバイスされた」ため、コンサルタントに依頼することにためらいも感じた。しかし、あるITベンダーに話を持ちかけたところ、ITだけでなく経営など全般的なコンサルティングで定評のあるASTコンサルタント代表取締役でITCの大澤昌氏を紹介された。「相談したのは、あるITベンダーの秋田所長を務めていた人で信頼していた。そのため、大澤さんへの依頼を決断した」と、木村社長は経緯を語る。

　大澤ITCへ依頼したことで、同社はリニューアルしたITシステムをベースに業務プロセスの改善を実現した。しかも、大澤ITCは自身のコンサルティングが気に入らなければ契約更新してくなくてもよいと公言する人物だった。「大澤さんの発言は、馴れ合いを避けるための言葉であることが伝わってきた。そして結果的には、見事に問題を解決してもらえた。まさに“目から鱗”の思いがした」と、木村社長は振り返る。