「繁栄」

関 隆明社長

　デジタル家電や鉄鋼業界の好調さなどが引っ張る形で、ようやく国内景気も回復基調に転じてきたと思われる。低迷していた情報サービス産業も、昨年10月に全体の売上高が前年同月比でプラスへと転じている。その後も、徐々に回復基調に向かうと願っている。

　「ｅ│Ｊａｐａｎ戦略Ⅱ」で提唱されたように、日本はすでに「ＩＴ基盤の整備」の段階から「ＩＴ利活用」の段階へとシフトした。このような環境下で、今年はブロードバンド＆モバイルの本格的な活用と「ユビキタス社会」の実現に向けた取り組みが精力的に進められていくと見ている。

　当社もこの機を逃さず、時代をリードする企画・提案をしていくことが極めて重要と考えている。今年は当社が２００５年に迎える「創業30周年」の準備の１年として、オフィス環境の整備、自社情報システムの充実、ＣＳ（顧客満足）重視のビジネススタイルの定着化、厳しい競争に打ち勝つ体質作り、明日に備えた研究開発の充実を図る年と位置づけている。

　特に重点項目として、①スパイラルソリューションサービス体制の確立、②原点に還ったモノづくり体質の再構築、③中国をはじめとする海外事業への挑戦、④ＩＴをフルに利活用した先進的業務環境への始動││を目指していく。これに向け、総力を挙げて顧客から信頼され、欠かせない存在になる。