IT業界に特化した人材養成機関である「ITプロフェッショナルスクール」。その特徴は、受講前のコンサルティングを重視し、受講者のキャリアプランに合わせた適正な講義および講師陣を配するシステムにある。多くの教育機関は、受講科目を受講者に任せてしまう。これでは、真に適切な教育は行えない。企業が自社の人材育成戦略で最重要視するこの点を、第3者機関がアウトソーシング方式で取り入れるのは珍しいケースだ。ITプロフェッショナルスクールの馬場成一事務局長は、「受講者の大半がどこから始めていいのか迷っている」と言う。その点を汲んだところに同スクールの強みがある。

ITとマネジメントで即戦力ある人材を養成

■人材育成ニーズが拡大

　IT関連企業の多くは、エンジニアの育成を人材教育機関に一括して丸投げしている。自社内で教育プログラムを作成したり、講師・講習場所の確保にかかるコストと、人材育成をアウトソーシングする場合とでは、コストパフォーマンスの面で後者の方が圧倒的に有利になるケースが多い。

　富士通系で富士通グループの人材研修を一手に引き受ける富士通ラーニングメディアでは、「とくに中小規模のソフトハウスやSIerにその傾向が多くなってきた」という。

　同社では、富士通系および富士通の販売パートナー以外の企業の研修も引き受けており、非富士通系企業に対するビジネス案件を増やしていく計画だ。

　富士通に代表される国内大手ハードベンダーなどのグループ企業は、教育部門の分社化という形で、人材育成専門の子会社を設立し、グループ企業の研修を引き受けている。

　これまでは、グループ内に閉じていた研修ビジネスは、近年では外部に開かれてきている。それだけ、人材育成ニーズは拡大しているのだ。

　このような状況のなか、当然のように独立系人材育成機関の設立が相次いでいる。アイ・ティー・ピー・エスが運営する「ITプロフェッショナルスクール」もそのような経緯で登場した新興のIT人材養成機関である。

　「ITプロフェッショナルスクール」のコンセプトは、「e-コマーステクノロジ＆マネジメント」。拡大し続ける電子商取引市場で活躍が期待される人材を、IT技術とマネジメントという2つの観点から育成・支援するためのコースを開発し、教育事業を展開してきた。設立は2001年5月。現在までに1000人以上の受講者がコースを修了している。
 

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