IDCフロンティア（IDCF、石田誠司社長）、さくらインターネット（田中邦裕社長）、ニフティ（三竹兼司社長）の3社は連携して、エーティーワークス（伊東孝悦社長）が提供するデータ保存専用サーバー機器「Store-Box Air」に各社のオブジェクトストレージを提供し、分割されたデータを異なるクラウド事業者のデータセンターに安全に保存できる仕組みを実現したと発表した。Store-Box Airは、エーティーワークスが9月28日に発売する。

　このStore-Box Airは、オフィス内に設置するだけで、月額約3万円のコストで秘匿性の高いデータをクラウド上に分散して保存できるデータ保存専用の小型サーバー。データの保存には秘密分散技術を用いているため、非常に細かいレベルで分割された各々のデータ（分割データ）だけでは、元データを復元することはできない。一方で、分割データ自体には冗長性をもたせることで、仮に分割データの一つが欠けても元データを復元することができる。

　分割データの保存先は、「IDCFクラウド」「さくらのクラウド」「ニフティクラウド」のオブジェクトストレージとなっており、各クラウド事業者の地理的にも分散された国内データセンターに保存するため、より安全な状態でデータを保管することが可能となる。