ピー・シー・エー（PCA）は、3年以上前からDX推進に注力し、情報システム部門の設置・全従業員へのノートPC／モバイルデバイス支給・社内手続きのシステム化／ワークフロー化を実施している企業に勤めており、現在の会社にDX推進前から勤務している従業員110人を対象に、DX推進によるやりがい向上の実態調査を実施した。

　まず、「DXを推進する中で、具体的にどのような業務変革があったか（複数回答）」（n＝110）と質問したところ、「コミュニケーションツールのデジタル化」が61.8％、「紙の資料やマニュアルのデジタル化」が54.5％、「クラウドサービスの活用」が41.8％という回答となった。

　「やりがいに関する四つの要素についてDX推進前の状況での評価」（n＝110）を聞いたところ、「自分の業務が会社や社会に役立っていると感じられる」は「非常にそう思う」が30.0％、「ややそう思う」が46.4％、「自分で業務の進め方や優先順位を決定できる自由度がある」は「非常にそう思う」が30.9％、「ややそう思う」が45.5％などという回答となった。

　「やりがいに関する四つの要素について、DX推進後の状況での評価」（n＝110）を聞くと、「自分の業務が会社や社会に役立っていると感じられる」は「非常にそう思う」が23.6％、「ややそう思う」が54.6％、「自分で業務の進め方や優先順位を決定できる自由度がある」は「非常にそう思う」が32.7％、「ややそう思う」が47.3％などという結果となった。

　「やりがいに関する四つの要素のうち、DX推進によって最も大きく向上したと感じる要素」（n＝110）を選んでもらったところ、「スキルの活用・成長」が40.9％、「業務のコントロール感」が20.0％となった。

　「どれも向上していない」「わからない／答えられない」以外を回答した人（n＝98）に、四つの要素以外でDX推進によって向上したモチベーションについて、自由に答えてもらったところ、「業務効率化実現により他部門から感謝される」や「仕事のやり方が自由になった」など59の回答を得ることができた。

　「その要素が向上した理由（複数回答）」（n＝98）を聞くと、「新しい技術やツールの使い方を習得し、成長を実感したから」が43.9％、「データに基づく意思決定ができるようになったから」が42.9％という回答となった。自由回答では、「コミュニケーションが改善」や「AIソリューション導入に向けた開発業務に時間を割けるようになること」など51の回答を得ることができた。

　「DXを推進することは、総合的に見て業務における『やりがい』の向上に寄与したと思うか」（n＝110）と質問したところ、「非常にそう思う」が30.0％、「ややそう思う」が52.8％という回答となった。

　「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した人に、「とくに効果的だったDX推進施策（複数回答）」（n＝91）を聞いたところ、「段階的な導入とフィードバック」が42.9％、「経営層による強いコミットメント」が39.6％、「全社的なDXビジョンの明確化」が34.1％となった。

　今回の調査では、まず、DX推進による業務変革については、「コミュニケーションツールのデジタル化」（61.8％）や「紙の資料やマニュアルのデジタル化」（54.5％）が上位になった。また、DX推進によって向上した要素として、40.9％が「スキルの活用・成長」と回答し、その理由として、「新しい技術やツールの使い方を習得し、成長を実感したから」（43.9％）などを挙げていた。さらに82.8％が、DX推進が「業務におけるやりがいの向上に寄与した」と感じており、とくに効果的だったDX推進施策では、「段階的な導入とフィードバック」が42.9％で最多となった。

　この結果から、DX推進が単なる業務効率化や省力化にとどまらず、従業員のやりがい向上にも大きく寄与することが明らかになった。とくに、機械的な作業からより創造性や付加価値の高い業務へのシフトや、データを活用した意思決定プロセスの変革が、従業員のスキル向上と自律性の強化を促進している。企業がDXを進めるにあたっては、ツールやシステムの導入だけでなく、人材育成や組織文化の変革を含めた包括的なアプローチが、持続的な成功と従業員満足度の向上に不可欠だとしている。