米Splunk（スプランク）日本法人のSplunk Services Japanは4月4日、都内でスプランクのオブザーバビリティーソリューションに関する報道向けセミナーを開催し、顧客のビジネス価値創出を重視する姿勢などをアピールした。オブザーバビリティーはセキュリティーと合わせ「ビジネスレジリエンス」を担保する基礎であると位置付け、統合的な基盤を提供できる同社の強みを生かして、市場を開拓したい考えを示した。

　セミナーはスプランクの製品に関する理解を深める狙いで初めて開催。日本法人の松本浩彰・オブザーバビリティ・ストラテジストが講師を務めた。


　松本ストラテジストはオブザーバビリティーに関して、クラウドやコンテナといった新しいシステム環境が発展する中で、旧来とは異なる監視手法へのニーズに応じて生まれてきたと指摘。一方で同社はより広義に「お客様のビジネスの観点で、担保しなければならないすべてのデジタルゾーンにおいて可観測性を保つ必要がある」との認識に立っているとし、クラウドネイティブなシステムに限らず、レガシーシステムや物理ネットワーク、OT、POSといったIT全般を対象とする点で競合と差別化できていると強調した。

　アーキテクチャーについては、一般的なオブザーバビリティー基盤として、リアルタイムユーザーモニタリングやアプリケーションパフォーマンス管理などが含まれる「Splunk Observability Cloud」があり、オブザーバビリティー基盤でデータ収集が難しい環境は、セキュリティー領域と同一のデータ基盤である「Splunk Cloud」でカバーする。その上で統合監視ツールを用いて全体を管理し、セキュリティーと一体的に運用できることも特徴だとした。
（藤岡 堯）