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ソフォス、札幌で次世代セキュリティをアピール 週刊BCN主催セミナーで
2018/04/20 11:25
ソフォス関係者が登壇するセッションでは、最初に足立修・セールスエンジニアリング本部本部長が「次世代セキュリティを実現するSOPHOSとSynchronized Security戦略」と題し講演した。同社は、1985年に英国でアンチウイルスの会社として創業。現在、チャネルパートナーは国内で約4000社ある。2017年には、深層学習の米Invinceaを買収しAIベースの保護技術を投入するなど、ファイアウォールをはじめとした先端技術をもつベンダーを取り込んでいる。「ソフォスのミッションは、チャネルパートナーに対しシンプルで革新的なセキュリティソリューションを提供すること。対象企業は、中堅・中小企業が中心だ」と語った。
製品戦略についは「Synchronized Security」を標榜している。ファイアウォールやUTM、メールセキュリティ、エンドポイントなどの製品を包括的に連携しており、「最近ではIntercept Xという次世代型エンドポイントセキュリティをリリースし、販売を強化している」と、製品ポートフォリオを説明した。
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足立修・セールスエンジニアリング本部本部長
続いて、田﨑十悟・戦略営業本部シニアアカウントエグゼクティブが「AIで実現するソフォス次世代セキュリティソリューション」をテーマに、AIを搭載した次世代エンドポイントセキュリティ「Intercept X」を中心に製品を解説した。「マルウェアの生産量は高め安定傾向にある。マルウェアは見つかる、見つからないことの両極を目的としたものになっている。また、パターンファイルによるセキュリティに限界を感じているユーザーが増えている」と、現状を分析した。
その上で、「米Invinceaを買収したのを機に、当社で30年間の研究で出たナレッジをAIに学習させた。その検証をもとに、今年からは、Intercept XにAIを搭載したver.2を販売している。Intercept Xは、ブラウザのエクスプロイトから防御する製品だ。ファイルの添付があれば、AIでマルウェアを検出する。また、ランサムウェアの防御でCrypto Guardという技術を搭載している。Intercept Xを使うユーザー世界で2万社でのWannaCry感染はゼロだった」と、Intercept Xの優位性を述べた。
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田﨑十悟・戦略営業本部シニアアカウントエグゼクティブ
休憩を挟んで後半のセッションでは、佐々木潤世・セールスエンジニアリング本部セキュリティエバンジェリストと、東方優和・シニアセールスエンジニアが、「見てわかるSOPHOSの最先端でシンプルなセキュリティソリューション」と題し、デモを交えて最先端のテクノロジーがわかりやすくシンプルに構築・管理できることを説明した。
佐々木エバンジェリストは、「2017年は10億のマルウェアが発生した。起因はダークウェブ上でのツールキットの販売だ。その中に、ウイルスを販売する業者があり、それを買って使う人もいる。そうしたことから、新しいタイプや未知のマルウェアが増えているが、これをAIで防御する。当社の製品は、最先端のランサムウェア対策を含む次世代エンドポイントセキュリティと次世代ファイアウォールを統合させたシンクロナイズド・セキュリティを実現している。そこで、AI搭載のIntercept Xの提供を開始した。まるで人間の脳のように働くディープニューラルネットワークを使っている。そのため、高い精度をもった既知のマルウェアやゼロデイの誤検知を防ぐ」と述べた。
デモでは、東方シニアセールスエンジニアが、Intercept Xを実演した。デモ環境はXG FirewallとクライアントPC、社内イントラで構成。PC側には、Intercept Xなどの同社製品が入っている。そこに対し、疑似的にランサムウェアが攻撃するデモを実施し、シンクロナイズド・セキュリティの実力を示した。「将来的には、モバイルやワイヤレスにも対応する」と方向性を示した。
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佐々木潤世・セールスエンジニアリング本部セキュリティエバンジェリスト
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東方優和・シニアセールスエンジニア
最後のセッションでは、足立達矢・パートナー営業本部本部長が、「パートナー様との協業に向けて~製品体系と販売施策について~」として、ソフォスのパートナー戦略を示した。「ソフォスは、チャネルファースト戦略を掲げている。パートナーとwin-winになることを重視している。当社は、ネットワークとエンドポイントの双方の製品をもっている。そのなかで、とくに市場で注目を集めているのは、網羅製品であるIntercept Xは、1万単位のライセンス案件が複数あった。その基盤がXG FIrewallというUTMだ」と強調した。
ソフォスの販売パートナーは、この3年で約4倍の2万社(世界)に急増している。パートナービジネスの拡大で、「国内では4月に新たなパートナープログラムを立ち上げた。既存ユーザー案件の囲い込みや提案パートナーの案件における競争力を強化するほか、協業パートナーにおける恒久的なビジネスの拡大を狙っている」と、パートナーに加わるメリットを語った。
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足立達矢・パートナー営業本部本部長
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