フォントというと、書籍や雑誌などの紙媒体で使われるイメージが強い。しかし、今は放送、ゲーム、スマートフォンアプリなどのデジタル分野で使われるデジタルフォントを目にする機会の方が多いはずだ。このデジタルフォントの市場でトップシェアを取っているのがソフトバンク・テクノロジーの子会社であるフォントワークス。4月1日に原田愛氏が代表取締役社長CEOに就任し、新体制での方針を明らかにした。

IoT時代にニーズが高まるフォント

　1993年に設立したフォントワークスは、2013年6月にソフトバンク・テクノロジーのグループ会社となり、その後16年6月に100％子会社となった。

　日本で初めてフォントの年間定額制サービス「LETS」を開始したのは02年のこと。日本のDTP業界でもトップクラスの地位を築き、近年出版物だけでなく、放送、ゲーム、スマートフォンアプリなど、デジタル分野でシェアを伸ばしている。有名なところでは「新世紀エヴァンゲリオン」のタイトルテロップや、TVアニメ「キルラキル」などに同社のフォントが使われた実績をもつ。シェアはテレビ業界で90％、ゲーム業界で80％と圧倒的だ。
 
　阿多前社長の期待を一身に背負った原田社長は「フォントは未来を形成するうえでも重要な技術。新しいフォントの価値を創出し、提供していく」と意気込みを語った。
 

多言語対応に向けた取り組み

　新体制の基本戦略として、原田社長は「次世代環境」「機能性の追求」「ローカライズ市場」の三つを掲げた。今や文字を使ったコミュニケーションは紙ではなくスクリーンを通して行われている。AR／VRという新しいデバイスが登場し、空中がスクリーンになる技術が発表されるなど、文字が投影される環境は大きく変化、多様化した。これまでは紙に文字を印刷することを前提にフォントを開発してきたが、これからは「次世代環境」に合わせ、あらゆるデバイス、環境下でも視認性、可読性、判読性などが高い書体が求められる。

　フォントを組み込むデバイスは小さく、ハードウェアのスペックもまだまだぜい弱だ。アプリケーションにも容量の制限がある。さらに多言語化が求められ、複数の言語を一つのハード、ソフトに必要とされるシーンも増えていく。レイアウトが異なる言語が混在し、複数の書体を一つに組み込まなくてはならないケースも増えるだろう。つまり、フォントファイルの軽量化、複数の言語を一つのファイルに収める技術など「機能性の追求」が必要となるわけだ。

　「ローカライズ」といえば、まさにゲーム産業で避けては通れない課題だ。ゲーム産業で世界最大のマーケットである日本は、日本でつくった良質のコンテンツを海外へ提供している。また逆に、海外企業が日本に進出するケースが今後さらに加速していくだろう。日本、海外と垣根をなくしてコンテンツを流通させるために多言語対応は必要不可欠となる。そのため、豊富な文字言語を揃えるほか、絵文字という共通の言語もつくっていく、とした。
 
　多言語対応の第一歩として同社が打ち出したのが、大手欧文書体メーカーである米・Monotype Imagingとの業務提携だ。この提携により、Monotypeの9000以上の欧文・多言語フォントを年間契約で利用できる「Monotype LETS」の提供を開始した。

　Monotype LETSは、Helveticaに加えFrutiger、Optimaなど有名な欧文フォント、Neue Frutigerに合う書体として開発したMonotype初の日本語フォントたづがね角ゴシックも収録する。Monotypeは、すでに国内で年間契約によるフォント提供を行っているが、Monotype LETSでの提供書体数は、直販と同等だという。

　フォントワークスはこの提携により、既存のLETSと合わせて、世界最大級の1万5000以上の書体を提供することになり、世界の言語の9割をカバーするという。

　原田社長は、「言語がない、書体がないという課題を解決し、デジタルコンテンツをつくる企業、クリエイターの皆様の国外ビジネス推進を後押しする。サブスクリプションタイプのフォントサービスとしては世界最多の書体数となり、世界中の言語をこの日本から提供する」と意気込みを語った。（山下彰子）