具体的には、ApertureがAPIを経由して対応するSaaSアプリケーションと連携し、アプリケーション内にあるデータを解析。機械学習を用いたカスタムデータ分類機能や日本語対応のコンテンツ検査機能によってファイルの重要性を判断し、公開設定やコンプライアンス違反などの有無を調査する。ルールに違反するファイルがあった際には、ポリシー設定に準じて、検疫や共有制限、通知などのタスクを自動で実行する。さらに、脅威インテリジェンスの「WildFire」との連携により、SaaSアプリケーション内部に潜む既知／未知のマルウェアの検出・除去を行うことができる。

　現在対応しているSaaSアプリケーションは、Box、Dropbox、Google Drive、Microsoft Office 365など。今後も対応するSaaSアプリケーションは拡張していく予定。また、パロアルトが提供する次世代ファイアウォールと組み合わせることによって、許可されていないSaaSアプリケーションへのアクセス制限や、社内からのダウンロードのみを許可する制限を設けることも可能になる。

　先だって催されたAperture提供開始にあたっての記者説明会には、同サービスに対応する法人向けSaaSアプリケーションの一つである「Box」を提供するBox Japanの古市克典社長も登壇した。古市社長は、boxとApertureの連携によって、複数のSaaSにおける利用者の挙動やファイルアクセスを、一つのダッシュボード上で可視化できることやマルウェアをブロックできることを挙げ、「あらゆるIT環境をセキュアにできる」ほか、「働き方改革とセキュリティの両方を満足させることができる」と強調。

　パロアルトの広瀬努プロダクトマーケティングマネージャーも、「日本ではいまだに情報共有に電子メールが多く利用されているが、電子メールはサイバー攻撃によく使われる手段。BoxなどのSaaSを使えば安全に情報共有ができる」と訴える。アリイ・ヒロシ会長兼社長は、「クラウド環境におけるセキュリティプラットフォームとして、今後もクラウド対応を強化していく」と語った。

　Apertureはパートナー経由で販売。単一のSaaSではその利用者数、複数のSaaSで利用する場合はいずれかのアプリケーションの最大利用者数ベースをもとに、年単位のサブスクリプションで提供する。（前田幸慧）