アイティフォー（東川清社長）は10月5日、鳥取・島根の両県でスーパーマーケットを運営する丸合（梅林裕暁社長）からネットワーク基盤構築を受注し、10月1日に本部や店舗など33拠点で本格稼働したと発表した。

　丸合では、電子マネーの導入にあわせ、データ量の増加にともなうインフラ強化としてネットワーク基盤の構築を検討。今年7月、アイティフォーがAJS（オール日本スーパーマーケット協会）の本部からネットワーク基盤構築を受注したのを機に、AJSから紹介される形で今回の提案となった。「安い」だけでなく「速い」「安心」を兼ね備えていることが刷新につながったという。

　今回のネットワーク基盤構築は、アイティフォー独自のネットワーク技術を結集したもので、8月24日に発表した「アイティフォー光プラス」（フレッツ光ネクスト網）を活用した。これは「フレッツ光ネクスト」網内だけで拠点間通信を行い、インターネットを経由しないためプロバイダ契約が不要で、バックアップ回線も従来のISDNに比べて低価格のLTEモバイルにすることで低コスト化と高速化を図った。これにより、丸合ではデータ通信コストを20％削減（年間120万円）する。

　さらに、アイティフォー光プラスは、IPv6を用いてフレッツ光ネクスト網内だけで通信するためデータ送信の遅延が減り、より安定した速い通信が可能。また、インターネットを経由しないため、DDoS攻撃など悪意のある第三者からのインターネットを経由した攻撃にさらされず、より安心・安全なネットワークを構築できる、としている。

　アイティフォーでは、今後1年間でアイティフォー光プラスについて50社からの受注を目指す。