リード エグジビション ジャパン（石積忠夫社長）は、2016年5月11日、東京ビッグサイトで、日本最大級のIT総合展示会「Japan IT Week 春 2016」を開催。会期は5月13日までの3日間で、約1600社の出展企業を12種類の展示会にゾーニング。3日間で合計8万5000人の来場を見込む。

　12種類のゾーニングのなかでも、ひときわ注目を集めていたクラウドコンピューティングEXPOでは、OBC、日立システムズ、クオリティアなどが出展。

　OBCは主力商材の奉行10シリーズと連動するサービスを紹介。各企業がいよいよ本格的な対応を迫られるマイナンバー／ストレスチェック制度に対応した「マイナンバー収集・保管サービス」「ストレスチェックサービス」の2サービスに注力。どちらも奉行10シリーズのオンプレミス、クラウドともに連携できる。また、奉行10シリーズに50ユーザーまでが基本サービスとして含まれる企業内コミュニケーションサービス「Linkit」も合わせた3商材が今回の目玉となっている。

　日立システムズは主にセキュリティ商材をブースで紹介。日立システムズの営業統括本部マーケティング本部の鵜浦康氏は、「クラウドでビジネスを行うためには、企業の信頼の失墜にもつながりかねないセキュリティ管理を切り離して考えることはできない。本来日立システムズは『ワンストップサービス』を特徴としているが、今回はとくにセキュリティにフォーカスをあてている」とブース構成の狙いを語る。なかでも同社が「SHIELD」ブランドとして展開するセキュリティソリューションのうち、セキュリティ可視化を行うリスク管理サービスと、「組織内CSIRT」の運用を支援するクラウドCSIRTサービスの2サービスが注目を集めているようだ。

　メールセキュリティを手がけるクオリティアもセキュリティに注力。クラウドメールのセキュリティを強化する「Active! gate SS」と、連動するオンラインストレージ「Active! vault SS」の2製品をメインにブースを展開する。営業本部マーケティング部の稲垣素子氏は、「導入経緯はトップダウン／担当者からともに一定数あり、ユーザーの業種や規模もあわせて傾向を捉えることは難しい。今年の来場者は情報システム担当者の割合が例年より多い感覚もあり、Office 365やGoogle Appsをはじめとするクラウド型メールの浸透度の高さを感じる」と最近の傾向を語った。「添付ファイルの自動暗号化や自働でのウェブダウンロードへの切り替えなど、七つの誤送信防止機能がITリテラシーが高くない方にも好評を得ている。指名買いいただけるケースもかなり増えた」と、今回のブース構成の狙いと事業の好調性を語った。

　クラウドと切り離すことができない商材として、昨今注目を浴びているデータセンター展では、都心ではない立地条件をアピールポイントとする出展社がみられた。キューデンインフォコムはゾーンなかほどでブース展開。従来のDC福岡姪浜に合わせ、2015年9月にオープンしたDC福岡空港を紹介。福岡という災害リスクの低さと容易なアクセスを兼ね備えた立地面、九州電力グループという信頼感などを背景に、BCP、DRを目的とした主に都内のユーザーからの引き合いが多いという。

　本展示会は5月13日、金曜日まで開催される。