IDC Japan（竹内正人代表取締役）は、6月3日、2013年第1四半期（1～3月）の国内サーバー市場動向を発表した。13年第1四半期の国内サーバー市場規模は前年同期比4.4％減の1202億円、出荷台数は9.3％減の13万9000台だった。

　13年第一四半期は、x86サーバーの平均単価（総出荷額÷総出荷台数）が急伸し、前年同期から20％上昇した54万円となった。サーバー仮想化の広がりによって、サーバーのメモリーやハードディスクの搭載量が増加し、平均単価を押し上げた。これによって、x86サーバーの出荷台数はマイナス成長だったものの、出荷額はプラス成長となった。

　一方、メインフレームでは、金融業や官公庁向けに大型案件があったが、前年同期にあった多数の大型案件の規模には及ばず、5四半期ぶりのマイナス成長となった。また、RISCサーバーは前年同期のHPC用途向け大型案件の反動からマイナス成長、IA64サーバーは通信キャリア向け大型案件が一巡しマイナス成長となった。

　出荷金額のベンダー別シェアでは、富士通が前四半期に続きプラス成長で、5四半期連続の首位（26.9％）だった。2位はNEC（19.7％）、3位はHP（14.1％）、4位はIBM（12.3％）、5位は日立製作所（8.5％）だった。

　都築裕之サーバーリサーチマネージャーは、「国内サーバー市場では、x86サーバーの出荷動向に変化がみられる。11～12年は、スマートフォンの普及に伴い、ソーシャルやゲームといったコンシューマを対象としたインターネットビジネス向けの出荷が好調だった。しかし、2012年後半からは、インターネットビジネス向けの大口案件の規模縮小が顕著に表れており、サーバーインフラ増設に一服感がある。また、サーバー仮想化の普及による出荷台数の減少と、平均単価の上昇傾向が表れている」と説明している。（真鍋武）