IDC Japan（竹内正人代表取締役）は、6月27日、国内オペレーティングシステム（OS）市場の2010年実績と、15年までの予測を発表した。

　10年の市場規模は、前年比7.4％増の1847億8700万円。クライアントOSとサーバーOS別でみると、クライアントOSは前年比7.4％増の1109億9300万円。市場構成比の90％以上を占めるWindowsの売上額が、6.0％増加したことが寄与した。

　一方、サーバーOSは、前年比7.4％増の737億9500万円。x86サーバーの出荷が好調だったことで、Windowsが15％以上売り上げを伸ばした。また、仮想化対応として、ゲストOSの搭載数制限が緩和される上位エディションの売上比率が増え、単価が上昇していることも伸長の理由。04年からマイナス成長を続けてきたUNIXは、5％成長。Linuxは2桁成長を達成し、10年の実績でUNIXの市場規模を初めて上回った。

　2010～15年の年平均成長率（CAGR）は、マイナス2.1％と予測。クライアントOS市場の10年ー15年のCAGRはマイナス4.0％。東日本大震災の影響による需要低迷から、企業を中心に、11年はPCの出荷台数が減少することが響く見込みだ。また、12年は企業が「Windows 7」への本格移行を進める時期とみて、買い替え需要が増加するとしたものの、13年以降は再びマイナスに転じるとしている。

　サーバーOS市場の2010～15年のCAGRはプラス0.6％。パソコンと同様、11年は東日本大震災の影響でサーバー出荷が落ち込み、OSも低迷する。12年には回復するものの、14年がx86サーバーの更新サイクルの谷間で、マイナス成長を見込み、CAGRは0.6％にとどまるとした。OS別のCAGRは、Windowsがプラス2.4％、Linuxがプラス5.5％、UNIXがマイナス1.7％、メインフレームはマイナス5.6％。（木村剛士）