日立マクセル（角田義人社長）は、DVD－Rディスクなど情報メディアの販売を順調に伸ばしている。今年度（2009年3月期）からの組織変革で、企画から製造、販売、ユーザーサポートまでを一貫して行える体制を整えたほか、新製品の市場投入で購買心理を刺激。コンシューマ事業の売上高は、通期で2ケタ成長が堅いとみている。

　今年度第1四半期、日立マクセルは営業利益を大幅に伸ばしている。売上高は493億6500万円（前年同期比2.8％減）と下がったものの、営業利益は前年同期の2.4倍程度となる13億3600万円を記録。情報メディア部門の営業利益は前年同期比約2.7倍の12億3600万円に達した。この大幅な伸長に、コンシューマ事業が大きく寄与していることは間違いない。

　コンシューマ向けの製品販売が順調なのは、年度初めとなる4月1日付で組織改編を実施したことが一因となっている。新たに「コンシューマ販売事業部」を設け、同事業部に営業本部と営業企画本部などを集約。また、同事業部内に商品部と品質保証部も新しく設置されている。これにより、昨年度まで別々に動いていた企画や営業、生産、サポートなどのマンパワーが集約。コンシューマ向けビジネスをひとつの組織で網羅する体制が整った。

　松岡建志・コンシューマ販売事業部長は、「風通しが良くなり、シンプルでなおかつ強い組織に生まれ変わった」と評価している。第1四半期の勢いが第2四半期に入ってからも衰えておらず、「前年を上回っている」ことをその理由としてあげる。

　コンシューマ向けビジネス拡大の基盤が固まり、下期に向けて手を打っていくのは新しい製品ジャンルの販売強化だ。BD（ブルーレイディスク）対応レコーダーの販売伸長にともなって、録画用BD－R／REをさらに拡販。録画用DVD－Rに関しては、レーベル面にムラのない鮮やかな印刷が可能な「ひろびろ超美白レーベル」や、音楽用CD－Rで定評のあった手書きやプリントのデザインが綺麗に仕上がる「デザインプリントレーベル」などの採用で購入促進を図る。レーベル面にこだわったのは、ディスクという形態で映像を保存するユーザーニーズが強いためだ。ほかには、高画質商戦に向けてフルハイビジョン映像の録画が可能なiVDR規格のカセットHDD（ハードディスクドライブ）「アイヴィ」のキャンペーンを実施する予定。

　こうした取り組みで、通期の業績見通しとして「2ケタ成長は確実に達成する」と意欲を燃やしている。