【ソウル発】韓国では、インターネットとオンラインゲーム中毒が深刻な社会問題として浮上するなか、有害アダルトサイトの遮断や、インターネット・ゲーム中毒を防止するソフトウェア市場が注目されている。

　韓国では2005年1年間で7人がオンラインゲームの途中に死亡している。PCの前から離れず、カップラーメンだけを食べながら1か月近くオンラインゲームに没頭し過労死した30代の男性や、休まず10時間以上ゲームを続けて突然死した高校生もいた。

　IT機関などの調査結果によると、中学生は全インターネット使用時間の41%、高校生は51%をオンラインゲームのために使っていると答えたほど、青少年のゲーム活用頻度は異常に高い。

　KT、ハナロテレコム、パワーコムなどブロードバンドインターネットサービス企業は、加入者を対象に有害サイト遮断サービスを提供しているが、今年からはサービスの対象を拡大する。

　KTは現在ADSL加入者を対象に「クリーンアイ」という有害サイト遮断サービスを提供していて、加入者の20%ほどがこのサービスを利用している。ハナロテレコムもADSL加入者を対象に「ガーディアン」、「PCセイバー」などのサービスを提供している。料金はどちらも月3000ウォン。

　パワーコムは有害・アダルトサイト遮断サービス「クリーンウェブ」に続いて今年1月からインターネット・ゲーム中毒防止サービス「アイケア」を新しく提供する計画だ。

　新しいプログラムが相次いで登場しているなか、機能も多様化している。曜日別にインターネットの使用時間を指定できる機能や、徹夜または夜遅くまでオンラインゲームをしないよう特定時間帯の使用を制限する機能、PCをどのような目的で使ったのか後から保護者が確認できる機能も人気を集めている。

　保護者は留守中でもリアルタイムで確認できる。PCの環境が携帯電話に送信され、子供たちがどんな用途でPCを使っているのか確認できるからだ。また携帯電話から有害サイト接続やゲーム使用をリアルタイムで遮断することもできる。

　ゲーム中毒に対する否定的な世論が広がるなか、 政府も有害サイト遮断プログラムの導入を積極奨励している。ハンナラ党は「インターネット中毒など情報化逆機能予防及び解消に関する法律」を推進していて、中毒防止ソフトウェアの使用を義務化するように働きかけている。

　またインターネット中毒を防止するために一定の利用時間が経過した場合、強制的にシャットダウンする制度の導入も検討されている。

　教育人的資源部とゲーム産業開発院など関連機関らも有害情報遮断とゲーム中毒防止のための予算を割り当て、キャンペーンを通じて積極的に乗り出す方針である。
鄭載学（ジョン・ジェハク＝BCNソウル特約記者）