実売価格4000円台の超低価格オフィスソフトとして話題を集めているThinkFreeOfficeの最新版、「ThinkFreeOffice2.0」が2月8日から発売となった。

　ThinkFreeOfficeは、Write、Calc、Showの3種類のアプリケーションソフトからなるオフィスアプリケーションながら、標準希望小売価格5800円、実売価格で4000円台を実現する低価格ソフト。米ThinkFreeが開発、日本ではインフォースが独占販売権をもっている。

　今回の新製品では、従来のマイクロソフトのJavaによる開発から、米サン・マイクロシステムズのJava2による開発へと変更、これにより、操作速度の向上や差分データが提供できる環境の実現、また、要望が高かったインライン変換を実現した。そのほか、Writeでは、ドキュメントで使用している文字数カウントの実現、Calcでは、印刷機能での拡大／縮小およびページ数指定を可能にするなど、細かな機能強化を行っている。

　「機能的には、マイクロソフトのオフィス95同等程度だが、必要とされる機能はほとんど搭載している。操作環境はマイクロソフトオフィスに準拠した標準インターフェイスを採用しており、直感的に利用できるようになっている」（インフォース・森田啓史社長）という。

　操作環境は、それぞれマイクロソフトのワード、エクセル、パワーポイントと酷似したインターフェイスとなっているのに加え、相互互換性を実現している。

　当初はウィンドウズ版だけだが、3月にはマックOS対応版、Linux対応版を順次出荷する予定。

　低価格である点を生かし、ヤマダ電機ではパソコン本体に無料バンドルするという取り組みも見られる。「ヤマダ電機以外にも複数のパソコンショップと店頭でのバンドル販売で話し合いを行っている」（森田社長）として、販売店向けのOEM販売にも力を注ぐ考え。

　2月中旬には、学校向けのアカデミックパックを予定。教育分野にも本格的に乗り出す。

　「パソコンを整備したが、台数分のオフィスを揃えるには多額の費用が必要になり、困っている学校が多い。ThinkFreeOfficeのアカデミックパックは、50ライセンスで10万円前後の価格体系とし、マイクロソフトオフィスの10分の1程度の価格で導入できるようにしたい」としている。

　今回のThinkFreeOffice2.0では、OEM版の出荷比率を引き上げることで、月間1万本の出荷を計画している。