グローバルで事業を展開するITベンダーの中でも幅広い製品ポートフォリオを揃えているLenovo（レノボ）グループは、近年「One Lenovo」を掲げ、エンドユーザーのデバイスからITインフラ、サービスまで一貫して提供する体制を強化している。ただ出自が異なる多数のブランドを抱える日本市場においては、One Lenovo体制の構築は容易ではない。高難易度のミッションを成功に導くために旗振り役を託されたのは、PC事業のスペシャリストとして東芝や日本マイクロソフトで経歴を重ねてきた檜山太郎氏だ。それぞれのカルチャーを一つにまとめあげ、One Lenovo体制を確立することはできるのか。その手腕が試されている。
（取材・文／大蔵大輔　　写真／大星直輝）

日本ならではの「One Lenovo」を模索

――東芝、日本マイクロソフトを経て、レノボ日本法人の社長に就任されました。どのような経緯で声がかかったのでしょうか。

　就任後に聞いた話ですが、新しい社長を選定するにあたって「コンシューマー（個人向け）とコマーシャル（法人向け）の経験がある」「日本のハードウェアとソフトウェアが分かる」「国内とグローバルで勤務経験がある」という三つの軸で人を探していたそうです。こうした人材は自分以外にもいると思うのですが、なかなか見つからなかったようで、今回のご縁をいただきました。

　私自身の理由としては、長く勤めるつもりで日本マイクロソフトに入社しましたが、少し限界を感じる部分が出てきていました。最新のコンピューティング技術を生かして市場を活性化させるためには、PCだけでなくユーザーインターフェースのあるさまざまな機器を押さえなくてはいけないことに気がついたんです。もともとハードウェアの会社からソフトウェアの会社に移ったわけですが、もう一度ハードウェアをやってみようと。できることなら影響力が大きく、市場に広いカバレッジが出せる場所で挑戦したいという考えもあり、オファーを受けることにしました。

――3月で就任から半年を迎えます。檜山社長に課せられているミッションとその進捗を教えてください。

　グループ全体として目指している「One Lenovo」の体制を日本市場で構築するのが私に与えられているミッションです。これまではPCとサーバーを売っている部隊とコンシューマーとコマーシャルで動いている部隊は別でしたが、一つのチームに統合することで、ポケットからクラウドまで幅広い事業を展開している当社の強みを発揮していくのが狙いです。現在は4月からの新年度に向けて土台作りをしています。

　ご存知の通り、レノボは巨大なグローバルの事業体ですが、日本には特に多様なカルチャーが存在しています。山形県米沢市にあるNECパーソナルコンピュータ（NECPC）の製造工場、群馬県太田市にある保守やサポートを担うサービスセンター、横浜市にあるThinkPadの開発拠点である大和研究所など、それぞれが異なるカルチャーを醸成しています。非常に強い個々のエネルギーをいかに“Lenovo”という大きなカルチャーとしてまとめあげ、同じ方向に進んでいくか。これは本ミッションにおける日本ならではの難しさかもしれません。

　また以前在籍していたマイクロソフトでは「One Size Fits All」でグローバルから発信された方針に従ってそれぞれの現地法人が動いていましたが、レノボでは骨格は共通でも中身は現地法人の裁量に委ねられています。本社の楊元慶CEOからも「日本は独自の動きを持った市場なので、しっかりデザインしてほしい」と言われています。こうした考え方はグループだけでなく日本市場への貢献にもつながるものなので、私としても共感しています。