Special Issue
使いやすさ追求の法人向けAndroid搭載「BenQ スマートプロジェクター」、パートナーとの協業でさらなる拡販へ
2020/03/27 09:00
Android OSの搭載で、スマホ感覚での容易な利用が可能
「BenQはDLPプロジェクターで10年間グローバルで販売シェアNo.1の座を維持しており、日本でのプロジェクター事業も、2009年から19年までの10年間で2倍に成長した。また、4Kプロジェクターにおいては日本で販売シェア50%を超えている(BenQ調べ)」とプロダクト&マーケティング本部の范博政(Jimmy Fan)副本部長は好調ぶりをアピールする。プロジェクター市場は、TVの大型化、低価格化などで競合することが多くなっていることから全体として厳しい状況が続いているが、日本市場は18年に約21.2万台、19年に約21.5万台と堅調を維持している。それを支えているのが、教育期間向け需要や、テレワークやリモートワーク、ビデオ会議など働き方改革をテーマとした新しい需要だという。
「昨年11月に発表したDLP方式のBenQ スマートプロジェクターは、表示環境(アプリケーション互換性)、接続性(デバイス間接続)、遠隔地リモート接続性の全てにおいて“Easy”を追求した。PCレス、ワイヤレスで使うことができるなど、非常に画期的な製品で、『プロジェクターでこうしたことができたらいい』という要望を機能にしっかりと盛り込んでいる」と語る。
BenQ スマートプロジェクターは、標準焦点のモデルの「EH600」(解像度:フルHD)、「EW600」(解像度:WXGA)、短焦点モデルの「EW800ST」(解像度:WXGA)の3モデルをラインアップする。
全機種ともにAndroid OS(6.0)を搭載し、PCや特別なドライバを使用せずに、単独でBenQビジネスアプリで各種ファイルを表示できる。ワイヤレス機能として、Wi-Fi(IEEE 802.11ac/b/g/n)、Bluetooth(ver4.0)を搭載。スマホやタブレット端末、ノートPCなどのデバイスとケーブルを使用せず、ワンクリックで接続して即座にビデオ会議を開始することも可能だ。
Androidなので、ユーザーはスマホと同じ感覚での操作が可能になる。バージョンを6.0にした理由は設計構造が簡単で、製品価格を合理的に抑えることにつながっているという。
また、USBタイプAポートを備え、USBメモリーだけで画像や文書をスクリーンに投影することが可能だ。USBメモリー経由で文書を表示できるプロジェクターは他にも存在するが、ドライバが必要だったり再生できるファイル形式に制限ある製品がほとんどだった。
その点でも、JPEG、PDF、Microsoft Word、Excel、PowerPointなど、主要なファイルフォーマットを広くサポートする。専用アプリも標準搭載し、「WPS Office」によるチームメンバーとのコラボレーションや情報共有、「TeamViewer」を活用したトラブルシューティング、ブラウザでのネット検索などが行なえる。「BenQスマートコントロール」は、スマートフォンをリモコンとして利用できるほか、マウスパッドやキーボードをワイヤレス接続して、アプリ、文書、ブラウザの操作もできる。
「USBドライブやポータブルハードドライブのみでプレゼンテーションが可能になるため、会議の度にPCを持ち歩くといった手間が省ける。しかも、ワイヤレスのため準備や片付けに掛かる時間も削減することが可能で、業務効率アップにも大きく貢献できる」とアピールする。
パートナーを増やし、協同作戦で市場を深耕
BenQ スマートプロジェクターの販売では、「Co-work with Partner together,=協同作戦」を掲げる。具体的には、製造市場や文教市場のさらなる開拓を見据えて、大手から中小まで広くパートナーを募集し、チャネルの強化に取り組む方針だ。「全国をカバーする大手SIerだけではなく、一部の領域に強い企業と組んで細かなニーズにも対応していく。もちろん、単なる販売チャネルの強化だけではなく、パートナーの方々との協業を通じて市場を深耕していきたい」と范副本部長。
BenQ製品は、触れてもらえればその良さを理解してもらえるので、デモ環境など、積極的に提案してユーザーが実際に体験できる場を多く設けていくという。必要に応じてパートナーを訪問していることに加え、FAE(技術営業職)によるユーザー向けサポートの拡充を図り、また、製品デモ機についても条件付きで特価での提供を行うなど、パートナーが積極的に販売を手掛けられるよう環境を整えている。
「IT企業や大学など、BYODを認めている企業・教育機関に向けてアプローチする上で、BenQ スマートプロジェクターは素晴らしい武器になるという自負がある。また、働き方改革に伴うさまざまなニーズに対しても、ユーザーのかゆいところに手が届く製品になると考えている。ぜひ、商材として活用し、ビジネスの拡大を図ってほしい」と訴える。
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