Special Issue
ソフトバンク コマース&サービス パートナーとハイブリッドクラウドのビジネス構築へ vSphere基盤の「VMware vCloud Air」を提供
2015/02/23 19:55
週刊BCN 2015年02月23日vol.1568掲載
既存のシステムとシームレスに連携
ソフトバンク C&Sが販売を開始したvCloud Airは、VMwareのサーバー仮想化ソフトウェア「VMware vSphere(vSphere)」を基盤とし、プライベートクラウドやオンプレミス環境とのシームレスな連携を可能にするハイブリッドクラウドサービスだ。一般的なハイブリッドクラウドサービスでは、クラウド環境への移行の際にアプリケーションの改修やネットワークの設計変更が必要となるが、すでにvSphereを利用している環境であれば、オンプレミスやプライベートクラウドから既存システムを変更することなく、vCloud Airに移行することができる。また、既存システムで利用している管理ツールを使って、vCloud Airのクラウド環境を管理することも可能だ。こうしたメリットから、「vCloud Airはクラウドサービス導入における企業のさまざまな課題を解消できる」と、友秀貴・ICT事業本部MD本部仮想化クラウドビジネス統括部統括部長は説明する。
羽尾和弘 ICT事業本部MD本部 仮想化クラウドビジネス統括部 仮想化クラウドソリューション部 部長代行
vSphere基盤サービスで既存の人的リソースが活用可能に
仮想化ソリューションのvSphereは、グローバルで50万社以上の導入実績を誇る。羽尾和弘・ICT事業本部MD本部仮想化クラウドビジネス統括部仮想化クラウドソリューション部部長代行は、「vCloud Airは、vSphereを基盤としたパブリッククラウドサービスで、オンプレミスのvSphereで動作しているシステムは、基本的に動作することから、他社のパブリッククラウドサービスよりも圧倒的にスムーズな移行ができる」と強調。vSphereはパフォーマンスと信頼性も高く、世界中のユーザーが認めた仮想化ソリューションだ。vSphereを扱うことができるエンジニアの数も非常に多く、国内のVMware技術者(VCP)は6000人を超える。すでにvSphereを導入している企業は、エンジニアの資源をそのまま生かすことができるため、新たな人的リソースの追加投資が必要なく、今の技術や知識をそのまま利用してパブリッククラウドの運用・構築に携わることができる。これは大きなメリットの1つになるという。2014年11月10日にリリースされたvCloud Airは、日本に先駆けて米国と英国でサービス提供されており、米国ではすでに多種多様な企業が採用している。日本でもサービスのリリース時に50社以上がβプログラムを利用しており、数百規模の案件が具体化してきている。友統括部長は、「われわれは6~7年間にわたってVMwareとの協業を行っており、オンプレミスの仮想化製品導入で培った豊富なノウハウをもっている。また、クラウドもいち早くキャッチアップしており、今回のvCloud Air販売にはvCloud Air専任セールスチームも新設し、さらに従来からのVMwareオンプレミスライセンス、ネットワーク、データ回線なども合わせた100人規模の各種専任セールス/SEメンバーで、営業面および技術面の両面からvCloud Airの販売を総合的かつ手厚く支援している。今後もパートナーと一緒になってハイブリッドクラウドサービスのビジネスをさらに構築していきたい」との考えを示す。
リセラーにとって高収益のクラウドビジネスモデル
従来、クラウドサービスは事業者がダイレクトに顧客に提供するため、リセラーにとってはほとんど利益が出せないビジネスになることも少なくなかった。しかし、VMwareのパートナー制度に沿った販売を行うvCloud Airは、従来のオンプレミスと同じようにリセラーがサービス部分で利益を出しやすいビジネススキームになる。「収益性の観点から、これまでクラウドの取り扱いに消極的だったリセラーに対して、vCloud Airを取り扱うメリットを強く訴求していきたい」と、友統括部長は語る。羽尾部長代行は、「vCloud Airは基盤のリソースを定額で貸し出すサービスだ。コストを固定化し、リソースを計画的に利用できるというメリットがある。今後は、従量制の料金プランなど、ユーザーのニーズに合わせた選択肢や購入方法を用意していく」としている。
VMware は、vCloud Airを初めて利用する企業に向けて、3か月以上の契約で1か月分の料金が無償になる「VMware vCloud Air サービス利用料 1ヶ月間無償キャンペーン」を展開中だ(2015年3月26日申し込み分まで)。さらに、自社オリジナルのキャンペーンを組み合わせて2か月無料になるキャンペーンを実施する。キャンペーンの詳細については、ぜひ販売パートナーまで問い合わせてほしい。
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