6月に入って気温が上昇し、2回目の「節電の夏」はもう目の前だ。節電対策を講じる企業は、昨年と同様に、空調設備の温度を高めに設定するなどで、使用電力の削減に取り組むところが多いだろう。それに加えて、企業が着目しているのは、省エネ対応のIT機器の導入だ。地域によっては15％以上の節電を求められる状況にあって、使用電力を抑えることができるIT機器が注目を浴びている。

　政府は今夏も節電に取り組む意識を高めるために、あらゆる情報を提供するポータルサイト「節電.go.jp」を開設している。サイトでは、各電力会社管内の電力使用状況を表示し、5分おきにデータを更新する。一般家庭や企業は、電力使用状況をリアルタイムで確認し、電力使用率が90％を超えたら、電気を消したり、不要な電源を落としたりなど、迅速に節電対策を講じることができる。

今夏こそ“賢い”節電

　夏に向けて、政府は北海道電力、関西電力、四国電力、九州電力管内を中心に電力供給不足が懸念されるとして、需給ギャップによる停電の発生を防ぐために、企業に対し、地域によっては15％以上の節電を呼びかけている。とくに関西地区では、大幅な電力供給不足が見込まれている。今年は、関西地区をはじめ、全国各地で昨夏よりも節電に力を入れることが要請されている。


　昨年の夏は、東日本大震災の発生直後ということで、何が何でも使用電力の削減に取り組まなければならかった。それに対して今夏は、昨年の経験を生かすかたちで、より“賢い”節電対策を講じる時間的な余裕がある。企業の場合、使用電力のなかで空調設備と並んで高い割合を示すのは、サーバーやパソコンといったIT機器だ。IT機器はどの企業にとっても欠かせないもので、節電だからといって使用しないわけにはいかない。したがって、IT機器を省エネ対応のモデルにリプレースするのが一つの有効な方法となる。

　夏の電力供給不足は、節電が必要になるだけではなく、急な停電を引き起こす恐れもある。そんな状況にあって昨年は、個人・法人分野ともに、停電時にIT機器に数十分程度の時間、電力を供給するUPS（無停電電源装置）が爆発的に売れる現象が起きた。今年も、UPSの需要が高まりつつある。UPSは蓄電池とは異なり、長時間の電力供給を想定しているわけではないが、正常な手順でシステムをシャットダウンする時間を与えてくれるので、IT機器を急な停電による被害から守るために欠かせない機器だ。

UPSの使用電力を削減

　今夏は、UPSを活用するユーザー企業は、節電の一環として、IT機器の一つであるUPSの使用電力を最小限に抑えることがポイントとなる。UPSメーカーは、このニーズを受け、省エネ性能にすぐれたUPS製品を提供している。

　次ページでは、“グリーン”を重視して機能を改善したシュナイダーエレクトリックの次世代UPS「Smart-UPS」の特徴を紹介する。

[次のページ]