【インド・ノイダ発】インドに本社を置き、60カ国でビジネスを展開するグローバルIT企業HCL Technologies（エイチシーエルテクノロジーズ）が、日本市場へのフォーカスを強化している。得意とするオフショアによる開発支援だけでなく、AIなど最新テクノロジーを生かしたコーポレートITサービスでの成長を目指し、言語や文化の面で日本に適応する人材育成を強化。日本でのパートナーエコシステム拡大にも取り組む。同社が3月、インドの首都であるデリー郊外の産業都市ノイダに日本のメディアを招いて開催したツアーを通じて、HCLのビジネスと戦略をレポートする。
（取材・文／堀 茜）
 

米国、欧州で大きな成長ITのパワーハウスに

　同社は1976年創業。DX支援などを行うデジタルサービス、製品開発を支えるエンジニアリングサービス、クラウドやサイバーセキュリティー事業などITの幅広い領域で事業を展開している。60カ国に220の拠点を持ち、22万人が働いている。業績は右肩上がりで、2024年度の売上高は138億ドル、25年度は150億ドルを見込んでいる。最大の売り上げを占めているのは米国で、続いて欧州でも大きく成長。それ以外は6.3％で、インド国内の売り上げは3％となっている。

　本社があるノイダは開発著しいエリアで、グローバル大手IT企業のオフィスも多い。本社は「HCLTech Campus」と呼ばれ、東京ドーム約5個分という広大な敷地の中に、AIラボ、サイバーセキュリティーラボといった研究施設や開発拠点、企業のオフショア開発を担うデリバリーセンターなどがまさに大学の「キャンパス」のように点在、約3万5000人が勤務している。
 
　インドのIT業界について、アジア地域を担当するスワパン・ジョーリー・成長市場プレジデントが解説した。「インドは現在、グローバルでITのパワーハウスになっている」と現状を紹介。インドでIT業界が立ち上がった当初は、外資企業のサポート役という位置付けだったが、インド発のイノベーションが増え、「グローバル全体で、インドにイノベーションセンターを設ける動きが加速している」とした。
 
　会社の立ち位置については「労働力を提供する人材プロバイダーではなく、顧客の問題解決に重きを置いている」と説明。企業の開発を後方支援するオフショアのエンジニアリングサービスに強みを持ちつつ、AIやIoT、セキュリティーなど幅広い領域で一貫して顧客を支援する体制を取っており、業界特化型のソフトウェア開発にも力を入れているとした。