日立製作所は、2022年度から「2024中期経営計画」をスタートしている。小島啓二社長兼CEOは、「（中期計画は）成長へのモードシフトであり、デジタルとグリーンで成長する企業を目指す」と宣言する。そして、「成長戦略の中心はLumadaである」とも語る。重電に位置づけられる日立の新たな成長戦略は、そのポジションのイメージとは大きく異なる「デジタル」によって推進されることになる。
（取材・文／大河原克行　　編集／藤岡 堯）
 
　中期計画では、24年度に売上収益10兆円、Adjusted EBITA（調整後EBITA）が 率で12%（1兆2000億円）、ROIC（投下資本利益率 ）は10%を掲げる。前述の小島社長兼CEOの言葉通り、過去10年以上に渡る変革の取り組みをベースに、成長路線へとかじを切る内容になっている。

　振り返れば日立は、08年度に国内製造業としては過去最大となる7873億円の赤字を計上。以降、経営危機からの脱却に向けた財務体質の改善やポートフォリオの入れ替え、成長基盤の構築、デジタルの積極的な活用やグローバル化の推進など、抜本的な改革を遂行してきた。

　直前となる19～21年の中期計画においては、Lumada事業のグローバル拡大や、OTおよびプロダクト事業のポートフォリオ強化などを推進し、「社会イノベーション事業」でグローバルリーダーを目指す方針を明確に示した。スイスABBのパワーグリッド事業の買収や、米GlobalLogic（グローバルロジック）の買収といった大型投資が相次いだのも、この時期だ。
 
　小島社長兼CEOは「構造改革は、ひとつの区切りに到達した」と、これまでを振り返りながら、「これまでの改革で作られた土台をフルに生かして、成長へとモードをチェンジするのが私の役目である」と意欲を語る。

　前中期計画の最終年度となった21年度は、半導体不足や部材価格高騰、ウクライナ情勢や新型コロナウイルスの感染再拡大の影響など、厳しい事業環境ではあったが、二桁増の増収増益を達成。当期純利益は過去最高を記録する力強い内容になった。強靭な体質をもとに、今回の中期計画では成長戦略を描くことになる。