今年は初めての「電力需給逼迫注意報」が東京電力管内で発出されるなど、電力不足が深刻な状態が続いている。産業界では、店舗の照明を落としたり、工場の操業時間を調整したりと、節電に取り組む企業の姿が見られた。これに対してIT業界はどうか。連続稼働が前提のデータセンターは機器を止められない以上、電力効率を高めることで処理能力あたりのエネルギー消費を抑えるしかない。さまざまな高効率化技術が近い将来の商用化に向けて開発されている。
（取材・文／日高 彰）

毎年4000億円規模の建設ラッシュ

　データセンターが必要とする電力が、今後加速度的に増加するという予測が各所から出されている。

　IT機器の利用状況を総合的に表していると考えられるインターネットトラフィックを見ると、毎年前年比2～4割増のペースで増え続けており、3年で約2倍になる計算だ。ITインフラを収容するデータセンターの需要もそれだけ高まっている。調査会社IDC Japanによると、2022年の国内でのデータセンターの新設・増設投資は2236億円となる見込みだが、23年は4000億円を超える見通しという。データセンターの建設ラッシュはこれ以降も続き、同社では26年まで毎年4000億円規模の投資が続くと予想している。

　データセンターの数・規模が拡大することが電力消費の増大を招くのは当然だが、そのような量的な伸びに加えて、データセンターには質的な変化も生まれている。代表的なのは機械学習／AI技術の普及だ。AIでは一般に、学習に用いるデータの量が多いほど高精度なモデルを作成できるため、大量のデータを取り扱う。しかも、学習を高速に行うためには高性能のGPUを搭載したサーバーが欠かせない。メモリやGPUが消費する電力が増えたことで、サーバーラック1本あたりに要求される電力や冷却性能も大きくなっている。同じ面積のデータセンターでも、消費電力の“密度”が上がっている形だ。

　このような背景から、社会全体の中でデータセンターで消費される電力が増大していくことは避けられない状況となっている。科学技術振興機構・低炭素社会戦略センターのレポート「情報化社会の進展がエネルギー消費に与える影響」では、18年に国内のデータセンターが消費した電力を14TWh（テラワット時）と推計。ここから効率化が進まなかった場合、30年には90TWhになると予想しており、実に12年で6倍以上に増えることとなる。推計の前提となるIPトラフィックは、18年の0.7ZB（ゼタバイト）から30年は11ZBに拡大するという見通しだ。
 
　トラフィックが増えているからといって、野放図にIT機器を増やし電力を消費するやり方は、昨今の産業界で許容される姿勢とはいえない。また、昨年から今年にかけて燃料価格が上昇し、電気料金は高騰している。収益性の面でも、データセンターをいかに少ないエネルギーで運営するかは大きな課題となっている。