大学などの教育機関におけるデータサイエンス教育が熱気を帯びている。欧米に比べ遅れをとっている日本のデータ活用を加速させるべく、政府は関連する人材の育成を重要課題に据えて施策を展開。特に高度人材の輩出につながる大学・高専への期待は高まっている。そんな中、データサイエンス教育を支援するITベンダーの動きが広がってきた。狙いや展望を探ると、ITベンダーの支援が秘める大きな可能性が浮かんできた。
（取材・文／大畑直悠、藤岡 堯）

　データサイエンスとは一般的に、社会活動で生じるさまざまなデータを数学や統計、プログラミング、AIなどを利用して分析し、有益な価値を引き出す学問とされ、社会課題の解決や国際的な経済競争力の強化、イノベーションの創出には不可欠とされる。

　ただ、日本においては人材の圧倒的な不足が指摘されており、政府は教育体制の構築を図っている。2019年に策定された「AI戦略2019」では、25年までに、全ての大学・高専生（年間約50万人卒）にデータの読み解き方や関数をはじめとする統計・数理知識など「初級レベル」のスキルを習得させ、その半数の25万人を応用レベルにするとの目標を掲げた。

　実現に向け、文部科学省は大学・高専を対象に、統計学やプログラミングなどの基本知識や技術を指導するカリキュラムの認定制度を設けるなど、教育機関の意欲を高める施策を進めている。

　政府の方針に呼応するかたちで、データサイエンス専門の学部・学科を設けたり、教育課程の中に必修科目として組み入れたりする大学や高専も増えてきた。しかし、指導教員や効果的な教材・ツールの不足が普及のハードルとなっている。

　課題が鮮明となる中で、ITベンダーによる支援がにわかに広がっている。ベンダーはなぜ教育機関を支え、どのように後押ししているのか。また、教育機関側はベンダーに何を望んでいるのだろうか。