IT業界でのみならず、ビジネスシーン全般でも毎日のように見聞きする用語となった「デジタルトランスフォーメーション（DX）」。また、DXの実現のために必要な考え方としてしばしば登場する「デザイン思考」。頻出語彙ではあるものの、具体的な意味をつかみにくいこれらのキーワードを、大手ベンダーはどのようにとらえているのか。各社による解釈や取り組みの実例を紹介する。
（取材・文／齋藤秀平）

デジタルトランスフォーメーション

データと技術を活用して
競争上の優位性を確立する

　そもそも、デジタルトランスフォーメーション（DX）という言葉は、いつごろから使われるようになったのか。

　総務省がまとめた2018年版の情報通信白書によると、DXは、04年にウメオ大学（スウェーデン）のエリック・ストルターマン教授が提唱した概念と説明されている。具体的には「ICTの浸透が人々の生活をあらゆる面でよりよい方向に変化させる」ことだと解釈され、将来の方向性について「（DXによる）変化は段階を経て社会に浸透し、大きな影響を及ぼすこととなる」と予想されていた。

　また、経済産業省は同年12月、DX推進ガイドラインを策定し、DXについて「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義。企業に対し「デジタル技術を活用してビジネスをどのように変革するかについての経営戦略や経営者による強いコミットメント、それを実行する上でのマインドセットの変革を含めた企業組織内の仕組みや体制の構築等が不可欠」と求めた。

DXはビジネスを変える手段

　富士通Digital Software & Solutions Business Group事業統括推進部の林惠美子・統括部長は、DXに対する同社の捉え方について「新進のデジタルテクノロジーやデータを駆使し、革新的なサービスや具体的なビジネスプロセスの変革をもたらすもの」と説明する。一方で「DXとよく言うが『ビジネストランスフォーメーション・バイ・デジタルテクノロジー』が本質的なところ。ICTばかりに目をいかせないで、その後ろにあるビジネスを変えることが重要だ」と話す。