日本経済のターニングポイントになるとみられる2020年、法人向けIT業界はどう動くのか――。『週刊BCN』編集部では毎年、新年恒例企画として、SIerやディストリビューター、基幹業務ソフトベンダーなどのIT企業各社トップへインタビューとアンケートを実施し、各社が新しい年のIT市場動向をどう見ているか調査している。今回は51社からの回答を基に、20年のIT市場動向を展望するとともに、各社の「デジタルトランスフォーメーション（DX）」への取り組み状況を探る。

回答いただいたITベンダー

アイティフォー、内田洋行、SRAホールディングス、エス・アンド・アイ、SCSK、SB C&S、NECソリューションイノベータ、NECネクサソリューションズ、NECネッツエスアイ、NECフィールディング、NSD、NTTコムウェア、NTTデータ、NTTテクノクロス、OSK、オージス総研、オービックビジネスコンサルタント、応研、キヤノンITソリューションズ、CAC Holdings、JBCCホールディングス、シネックスジャパン、ソフトクリエイトホールディングス、Dynabook、ダイワボウ情報システム、TIS、TDCソフト、DTS、電算システム、電通国際情報サービス、東芝ITサービス、東芝デジタルソリューションズ、日興通信、日鉄ソリューションズ、日本事務器、日本情報通信、ネットワールド、野村総合研究所、PE-BANK、ピー・シー・エー、日立システムズ、富士ソフト、富士通エフ・アイ・ピー、フューチャーアーキテクト、豆蔵ホールディングス、ミロク情報サービス、弥生、ユーザックシステム、ユニアデックス、理経、菱洋エレクトロ
（計51社、五十音順）