社会環境や市場の変化への柔軟な対応、DXによる経営・事業変革に向けたデータの重要性、システム障害リスクへの対応などを目的に、企業では、これまでのITベンダーへの丸投げを見直し、自社によるシステム内製化の動きが進んでいる。そのような状況の中、注目を集めているのが、変化の激しいビジネス環境に柔軟で迅速に対応できるシステムインフラを実現する「Infrastruture as Code」である。「Infrastruture as Codeの有用性」について解説していきたい。
 
　「IPA DX人材白書2021」の「国内・事業会社のIT業務の内製化状況の従業員規模別（経年）」によると、従業員規模が大きい企業ほど、「企画・設計など上流の内製化を進めている」が高く、従業員規模が小さい企業ほど、「プログラミング工程を含めた全体工程の内製化を進めている」が高くなっている。

　また、21年度は20年度と比較し、300人以下と1001人以上の従業員規模の企業において「プログラミング工程を含めた全体工程の内製化を進めている」の割合が上がっていることが分かる。

　企画・設計など上流の内製化と、プログラミング工程を含めた全体工程の内製化の両方のニーズを満たすことができる方法論、それがInfrastruture as Code（IaC）である。