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トレンドマイクロ 「ゼロトラストアーキテクチャ」が今後のセキュリティ対策の前提に20年・21年のサイバー攻撃動向を解説
2021/01/28 16:00
週刊BCN 2021年02月01日vol.1860掲載
![](https://d1gt4pceznpvut.cloudfront.net/files/user_img/724/202101281450_2.jpg?v=1611867604)
岡本セキュリティエバンジェリストは、2020年のサイバー攻撃動向の特徴として3点を挙げる。一つが、「脅威の侵入経路の多様化」。昨年急増したマルウェア「Emotet(エモテット)」が、不特定多数に対するばらまき型のメール攻撃だけでなく、あらかじめ窃取した情報を悪用し、不正なマクロを仕込んだOffice文書ファイルを添付して返信する「返信型」の手法で被害を広げたと説明する。さらに、在宅勤務やテレワークの拡大によってVPNの利用が増えたことで、サイバー犯罪者がVPNアカウントの認証情報を窃取して不正にアクセスする、システムの脆弱性を突くなどして、VPNを狙うようになっているとする。
二つめに、クラウドメールの侵害を狙う攻撃や、クラウドの設定不備による情報漏えい、クラウド型のコミュニケーションツールを悪用したマルウェアの登場など、「クラウド環境特有の脅威が顕著になった」と指摘。三つめには、「侵入後の内部活動が当たり前になってきている」ことを挙げ、トレンドマイクロでは、そうした内部活動に使用されるツールの検出台数の増加が確認されたほか、窃取した機密情報を外部に公開すると脅迫する「暴露型ランサムウェア」による被害が拡大していると説明する。
岡本セキュリティエバンジェリストは、21年もテレワーク環境を狙った攻撃が増えるとともに、コロナ禍が継続する中で、「医療機関を狙った攻撃が日本でも深刻化する可能性がある」と話す。また、「きちんとアップデートしておかないと必ず脆弱性を狙われる」として、脆弱性対策の必要性を強調した。
さらに、境界線防御が破綻し、社内ネットワークも安全とは言えない状況にある中、侵入を前提とした対策として、NIST(米国国立標準技術研究所)がまとめた「ゼロトラストアーキテクチャ」の考え方が必要だと指摘。特にポリシーやID管理、認証情報などの基準に基づく「情報セキュリティ」と、システムのログや挙動の監視、脅威の検出などのコンテキストベースの情報を利用して判定していく「サイバーセキュリティ」の二つの情報を活用して信用を判定し、安全を担保していくことが重要になると語った。(前田幸慧)
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