OCPが日本においても大きなうねりになりつつある背景には、サーバーのコモディティ化がある。コンピュータメーカーはx86系のPCサーバーでの差異化は困難を極めており、コスト削減のために半ば苦し紛れに実力があるOEM・EMSメーカーに製造の大部分を任せるようになってきている。ユーザーはこの点を見透かしている。できあがってきた製品に自社のロゴが入ったラベルを貼り付けるような手法であることから、皮肉を込めて「ラベル商法」などと揶揄されるほどで、だからこそIBMは早々にx86サーバー事業の売却に動いた。

　米OCPにはIBMが身軽になった清々しい顔で参加するほか、日本のOCPJにもNECや富士通といった大手コンピュータメーカーが名を連ねている。メーカーは決して冷やかしで来ているわけではなく、彼らもまたDCを運営するユーザー的側面をもつからだ。OSSがそうであるように、「ハードウェアの仕様は、メーカーではなく、ユーザーが決める時代が近づいている」（データホテルの伊勢執行役員）。メーカーにとってみれば、サーバーを売るのも収益源の柱だが、DCを活用してクラウドなどのサービスを売るのも仕事であり、なおかつ将来を見据えるとむしろこちらのほうが重要になってくる可能性が高い。

　OCPはDCに特化しているので、DC以外の汎用性は低い。したがって、すべてのサーバーがOCPに置き換わるわけではないが、少なくとも情報サービスの中核であるDC領域では、ハードウェアビジネスの大きな地殻変動が起きていることに注目したい。（安藤章司）