ソフト開発の首都圏コンピュータ技術者（横尾良明代表取締役会長）は、共同受注方式を推進する。開発人員の動員可能数はおよそ1800人に達し、年商100億円を超えるまで急成長してきた。だが、オフショア開発の広がりや大型ソフト開発プロジェクトの先細り感が強まるなか、自ら元請けになるなどビジネスモデルの刷新に乗り出す。従来の元請けベンダーとの関係がぎくしゃくする危険性も否定できないものの、多層下請け構造から脱却することが勝ち残りの道へつながると判断した。（安藤章司●取材／文）
続きは「週刊BCN+会員」のみ
ご覧になれます。
（登録無料：所要時間1分程度）
新規会員登録はこちら（登録無料） ログイン会員特典
- 注目のキーパーソンへのインタビューや市場を深掘りした解説・特集など毎週更新される会員限定記事が読み放題！
- メールマガジンを毎日配信（土日祝をのぞく）
- イベント・セミナー情報の告知が可能（登録および更新）
SIerをはじめ、ITベンダーが読者の多くを占める「週刊BCN+」が集客をサポートします。 - 企業向けIT製品の導入事例情報の詳細PDFデータを何件でもダウンロードし放題！
- 1
