デジタル家電を巡る世界のメーカーの動きが活気を帯びている。ヒューレット・パッカード（HP）やデルといった米コンピュータメーカーが昨年からコンシューマ事業強化戦略を打ち出し、日本メーカーも新技術の開発や海外販売強化、増産への投資などデジタル家電をターゲットに活発な動きが目立つ。現在では、各社とも薄型テレビを大型商材に据えた戦略が中心で、薄型テレビ購入層をいかに取り込むかに焦点が集まっている。一方で今後、デジタル家電需要が急速に高まることを見越し、デジタル家電製品のそれぞれをネットワークでつないだり、機能の連携を見据えた総合戦略を打ち出すメーカーも登場してきた。需要の高まりとともに、メーカーのデジタル家電戦略は少しずつ新たなフェーズへと動き始めている。（木村剛士●取材／文）