この4月、ビデオカメラの販売台数構成比で、新ジャンルのアクションカムが初めて15％を超えた。

　通常タイプのビデオカメラが消費増税後の反動減に見舞われた一方で、底堅く推移。昨年4月に5％台だった構成比は、およそ3倍に拡大した。税抜き平均単価はビデオカメラ全体で年間9.7％上昇したが、4月に2万9300円を記録したアクションカムは19.6％と高い上昇率を記録し、力強い動きをみせている。メーカー別では、「A」シリーズのソニーと「GoPro」のWoodman Labsが30％台のシェアを分け合い、首位を争う展開。4月はソニーが39.1％を獲得し、首位に返り咲いた。（道越一郎）

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