「Windows 7」発売以降、デスクトップPC市場は引き続き好調に推移している。2010年2月も、台数・金額ともに前年同期の実績を上回った。この好調持続をけん引しているのが「モニタ一体型」で、台数構成比率で6割を占めるまでに拡大している。この傾向は、PCパーツに悪影響を及ぼし、販売不振を引き起こす要因になっている可能性がある。

　09年10月の「Windows 7」発売以降、デスクトップPC市場は5か月連続で、台数の伸び率が前年同期を上回る好調な動きを維持している。金額の伸び率は10年1月に99.7％と前年を割り込んだものの、2月には再び2ケタ増へ迫る伸びをみせた。平均単価は、09年8月から2か月間9万円台になったが、10月以降上昇に転じ、10万円台で推移している。

　これをモニタ種別ごとにみると、「Snow Leopard」と「Windows 7」の新OS搭載PCが相次いで発売された昨年10月以降、「モニタ一体型」の台数構成比は徐々に増大し、5割前後であった比率が6割に達し、存在感を高めてきた。　平均単価をモニタ種別で比較すると、「モニタ一体型」は09年2月から9月にかけて8か月で、およそ2万円ほど下落し、新OS搭載PCが出た10月には13万円台に戻している。

　一方、「モニタ一体型」の躍進に伴って、一部パーツに悪影響が現れた可能性がある。増設性を犠牲にしたタイプであり、故障の際汎用的なパーツに置き換えられないことが販売鈍化の要因となっているとみられる。