店頭流通
アップル iPodの取扱店が1400店舗に拡大 総合スーパーも獲得
2004/07/05 18:45
週刊BCN 2004年07月05日vol.1046掲載
携帯オーディオプレイヤーのiPodは、パソコン専門店や家電量販店での販売に加え、6月中旬からGMSのジャスコをはじめ、音楽CDの販売店であるHMVやレンタルショップのツタヤなどでの販売も開始している。
取り扱い店数は、今年6月時点で約1400店舗。パソコンを含めアップル製品全般を取り扱う「iMacデモ展示店」が約600店舗であることから、iPodの取り扱い店数だけが大幅に増えていることになる。アップルにとっては、「新規顧客を開拓していくうえでの戦略的な製品」(髙木日出夫・コンシューマセールス本部長)に位置付けているのがiPodだ。
このため、7月以降に発売する予定のiPod新製品「iPodミニ」でも、iMacデモ展示店以外での販路拡大に力を注ぐ。「(iPodミニの取扱店数は)iMacデモ展示店よりも多くなることは確か」(髙木本部長)としており、取り扱い店数は明らかにしていないものの、販売開始当初で1000店程度になるとみられる。
iPodミニは、4GBのHDDを搭載し、重量が102グラムと現行機種より46グラムの軽量化・小型化を図っている。従来のiPodでホイール部と分離されていた再生、停止の操作ボタンをホイール部に取り込んだ「クリックホイール」機能を搭載し簡単操作を追求した。また、シルバー、ゴールド、ピンク、ブルー、グリーンの5色を揃えていることが特徴だ。
ターゲットは、「アップル製品のユーザーに加え、パソコン初心者も対象。幅広いユーザー層を獲得していく」方針で、家族連れの来店が多いGMSで拡販する体制を整えた。また、「10歳代後半から20歳代前半のユーザーを増やしていきたい。若年層の来店が多い音楽CDショップで販売すれば、需要を開拓できる」(同)と判断した。
iPodの販路拡大は、「アップルブランドを幅広く浸透させる」ことを狙いとしており、iPodを切り口にパソコン本体をはじめ、他のアップル製品の拡販も視野に入れている。
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