19インチが急伸平均単価も下落は小幅

　19インチの液晶ディスプレイが急伸している。今年1月の月間の19インチ液晶ディスプレイの販売台数および販売金額を100％とすると、7月は台数で342％、金額で325％と、それぞれ3倍以上の伸びを示した。液晶ディスプレイの構成比にも変化が出てきた。7月の液晶ディスプレイ全体を100％とすると、19インチは全体の台数で4.9％、金額で9.1％を占めるまで拡大した。今年1月は台数で1.8％、金額で3.3％に過ぎなかった。

　一方、17インチは、7月の台数ベースで液晶ディスプレイ全体の41.0％、15インチは50.1％を占める。今年1月に比べて、17インチは台数で165％、金額で145％の水準に増加した。15インチは台数で105％、金額で92％と、金額ベースでは減少に転じている。市場の動向は、17インチに需要の軸足が移ると同時に、19インチの市場が急速に拡大を始めた。19インチのような急増ぶりは、通常、低価格化が起爆剤になることが多いが、今のところ19インチの単価下落の幅は少ない。1月の19インチの平均単価は9万5400円で、7月は9万0700円と約5000円低下したにとどまる。

　今後、大画面タイプの価格が下がれば、液晶ディスプレイ市場の中心は現在の15－17インチから、17－19インチに移行するものと見られる。現在は、17インチの平均単価が5万6200円、15インチが3万4100円と、19インチに比べてまだ割安感がある。ただ、19インチの価格が17インチに近づくにともない、19インチの売上構成比が高まることが予想される。市場関係者は、「テレビの法則」が液晶ディスプレイ市場にも当てはまるという。「テレビの法則」とは、「テレビを新しく買い替える際、今より小さな画面の製品は買わない」というもの。液晶ディスプレイにおいても、その法則が働いていくと見られる。