農産物は端境期に出荷することができれば、価格下落に巻き込まれにくく高い収益性が見込めます。とはいえ、端境期は作物が育てにくい時期であり、相応の技術やノウハウが欠かせません。そこで、NTT東日本グループは遠隔で高度な営農支援を行うプロジェクトを立ち上げました。

　茨城県つくば市に拠点を置く農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）が持つ技術やノウハウを、通信ネットワークを駆使して全国の農家に届けることで、農業をより“稼げる”業界になるよう支援するという構想です。

　縦に長い日本列島は、本来的に時期をずらして作付けしやすい気候にめぐまれているはず。デジタル技術を駆使して農産物の価値をより高められれば、遠隔営農支援で使う通信ネットワークやITサービスといったNTT東日本グループの商材の拡販にもつながると踏んでいます。（安藤章司）

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NTT東日本グループと農研機構、遠隔営農支援プロジェクトを始動 専門家がオンラインで作付けや病害虫対策を支援