サイバー攻撃が巧妙化する中では、侵入を前提としたセキュリティ対策が必要とされています。そのため、EDR（Endpoint Detection and Response）を導入する企業が年々、増加しており、市場も急拡大中です。

　EDRは2015、16年頃から国内で本格的に販売されるようになりました。しかし当時は、「アンチウイルスとの違いが分からない」「導入したが運用できない」といった声が多く、利用が進むのか疑問視する声もありました。

　その中で、EDRベンダーはMSSP（マネージドサービス事業社）と協業して運用までを行うMDR（Managed Detection and Response）サービスを提供するなど、ユーザーが利用しやすい環境を作ったことで大手企業を中心の普及していきました。

　現在、EDRのトップベンダーとしての地位を確立したサイバーリーズン・ジャパンの新社長に山野修氏が就任しました。山野社長は「EDRはアンチウイルスと同じくらい大きな市場規模になる」と予想しており、今後は大手に加えて中堅中小企業や地方の企業へのアプローチも強化し、顧客獲得を目指す方針です（岩田晃久）

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EDRで日本のセキュリティを強化 サイバーリーズン・ジャパン社長山野修