本紙の記事を振り返ってみると、爆発的に増加するデータの取り扱いについては、10年ほど前から企業にとって「課題」であり、「可能性」でもあるとされていました。

　コロナ禍で企業のデジタル化や変革が進み、データの分析や活用に向けた動きはより活発になっています。米タブロー（Tableau）のアンドリュー・ビアーズCTOは「世界中のありとあらゆる業界で、かつてないほど多くのデータが生成されており、組織は意思決定においてデータをより有効に活用できる状況になっている」と話しています。

　とはいえ、まだ簡単にデータを利活用できる状況にはなっていないのが実情。特に人の部分が課題となっており、ビアーズCTOは、データの分析や活用は現在、一部の限られた人の仕事になっていると指摘しています。

　将来的にデータの分析や活用のさらなる需要増が予測される中、タブローは教育関連の取り組みを大幅に強化し、今後5年間でデータ人材1000万人の育成を目標に掲げています。（齋藤秀平）

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米タブロー 5年間で1000万人のデータ活用人材養成へ 教育環境の整備やプログラム拡充に注力