EC市場が急速に成長している中国では、インターネットを活用した個人間の不用品売買も流行している。例えば、アリババグループが手がけるフリーマーケットアプリ「閑魚」だ。誰でも簡単に登録でき、いらない家電や衣類などの物品をリサイクルできる。

　「閑魚」の最大の特徴は、ユーザーの位置情報をもとに、特定のマンションやオフィスビルのなかで仮想的な取引コミュニティを形成できること。同アプリでは、これを「魚塘（養殖池）」と呼んでいる。実際、BCN上海支局が入居する阿波羅大厦（アポロビル）の魚塘にも10人程度が参加しており、各ユーザーが活発に活動している。利点は、同じコミュニティに属するユーザー同士であれば、親近感がわき、やり取りがしやすくなること。場合によっては、商品を実際に見に行ったり、郵送を省いて直接商品を受けとったりできるのだ。閑魚ユーザーのある中国人は、「手軽に不用品を売買できて便利だし、何より新しい人と出会えることがおもしろい」と話す。