BYOD（個人端末の業務利用）の扱いには、それぞれのお国柄が反映されているようです。野村総合研究所（NRI）が日米中3か国を調べたところ、BYOD比率が最も高かったのは、なんと中国の69.6％。次いで米国の46.3％、日本は21.4％にとどまったそうです。

　スマートデバイスの登場によって、BYODはホワイトカラーの生産性向上にさらに貢献すると期待されていますが、日本では情報セキュリティの観点から慎重になっている企業が多いことがうかがえます。

　合理主義の中国はとくに大きな疑問も感じずにあたりまえに使っている印象ですし、米国はITを基幹産業と位置づけて積極的に活用する姿勢が感じられます。

　スマートデバイスは、今後も大きく変化していきます。日本がスマートデバイスの情報セキュリティ対策を準備した頃には、世界は別の新しいデバイスに移行していた……ということにならぬよう、スピード感をもって取り組みたいものです。 （安藤章司）

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