オンライン・トゥ・オフラインの略。インターネットに代表されるオンラインの情報やサービスが、実店舗での購買など、一般消費者の現実の行動に影響を与えること、またはそのための施策・取り組みを指す。O2Oという表記は、企業間の商取引を意味するB2B（ビジネス・トゥ・ビジネス）、企業と一般消費者の取引を意味するB2C（ビジネス・トゥ・コンシューマ）などに準じている。

　製品の価格情報を事前にインターネットで調べてから実店舗で購入する人が増えているが、これは典型的なO2Oの現象。サービスの代表例としては、飲食店情報サイトのクーポン配信や、一時期流行した「グルーポン」などのクーポン共同購入サービスが挙げられる。

　eコマースの黎明期から、実店舗とウェブの相乗効果を狙うビジネス手法は存在し、「クリック＆モルタル」と呼ばれていたが、O2Oはその発展形ともいえる。スマートフォンやタブレット端末など、スマートデバイスの急速な普及で、一般消費者がインターネットにアクセスする場所や時間の制約が緩やかになったことで、企業が発信する情報やサービスも、よりリアルタイム性を増している。例えば、位置情報をもとに現在地から最も近い店舗の在庫情報を通知するサービスを提供しているサイトもある。また、ソーシャルメディアなどを駆使して、より多様なチャネルで情報流通を試みるようになっているのも、最近のO2Oサービスの特色だ。

　野村総合研究所が2011年にまとめた『インターネット経済調査報告書』によると、O2Oによる消費活動規模は21.8兆円に上る。eコマースの市場規模7.8兆円と合わせると、29.6兆円の消費にインターネットが影響を及ぼしていることになる。