情報収集やコミュニケーションに欠かせないインターネット。東日本大震災で、きちんと機能する通信ネットワークがいかに重要なものなのか、実感した人は多いでしょう。

　今回の震災では、物理的なインフラが崩壊しただけでなく、ネットワーク環境も大きな被害を受け、自治体が必要な情報にアクセスできなくなるという問題が浮上しました。

　自治体は、有線LANでネットワークを構築することが多いのですが、それが津波などによって機能しなくなりました。そこでいま、無線LANを活用したネットワークが注目を浴びています。

　無線LAN機器を提供するバッファローは、CSR活動の一環として、震災で重要なシステムが使えなくなった自治体を対象に、無償で無線LANネットワークを構築するプロジェクトを立ち上げました。

　本来、プロジェクトは6月末で終了する予定だったのですが、問い合わせが殺到したことで、継続を決定しました。プロジェクトの立ち上げの背景や進捗を、指揮を執る中井一取締役にお聞きしました。（ゼンフ ミシャ）

【記事はこちら】
＜インタビュー・時の人＞バッファロー 取締役 中井 一