▼宮城県仙台市にあるITベンダーの社長からTwitter経由でアクセスがあった。仙台市内の中心部はインターネットが通じているので、メールで十分だが、一刻も早く現状を知らせたかったのだろう。大震災発生時から市内の同業他社を巡ったが、現在ほぼ通常業務できる状態にあるという。報道で伝わる窮状とは異なり、驚いた。

▼東北地方のITベンダーは、売上高の半分程度を首都圏など、経済圏の大きい地域から得ている。東日本大震災でこの地方のITベンダーが全滅したようにみえてしまうが、前出の社長は「ネットとパソコンがあれば仕事はできる」と、風評被害で首都圏などからの仕事が減ることを危惧して、私に連絡してきたのだ。

▼地震発生後、今でも携帯電話やネットの繋がりは悪い。しかし、TwitterやFacebookといったソーシャル・ネットワーク・サービス（SNS）は通信速度が速く、災害時に利用価値が高いことが立証された。今、多くの被災者や救助を担う人たちが、安否確認や避難所の救援物資到着時刻などをSNSで発信している。被災地の電気が通じれば、SNSの威力はさらに増してくるだろう。（吾）